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全国の妊娠・子育てに関する声を集約した『統合データ2024度版』発表

NPO法人きずなメール・プロジェクトが、孤育て予防を目的に全国の自治体で展開中の「きずなメール事業」に連動した「統合データ2024度版」をリリースしました。このデータは25地域の妊娠・子育て当事者からの1万2443の貴重な声をもとにまとめられています。ここでの「きずなメール事業」とは、妊娠期から子育て期の保護者に向けて、福祉的な観点で編集された情報が提供される取り組みです。

きずなメール事業とは？

この事業は、妊娠・子育て世帯を対象に、医師などによって構成された制作監修チームが提供するテキストメッセージを主な手段として情報を伝えています。具体的には、胎児誕生から3歳までの保護者とその家庭を対象としており、出産予定日や子どもの誕生日を登録すると、それに応じた育児アドバイスや胎児の発達情報といった役立つメッセージが毎日送られます。これは、主に自治体の子育て情報配信事業として行われる一方で、NPO法人が目指すのは、子育て家庭の孤立を防ぎ「孤育て」や乳幼児虐待を防ぐためのセーフティネットとしての役割です。

アンケート結果について

「統合データ」は、きずなメール事業の一環として実施されたアンケート結果をまとめたものです。この広聴アンケートでは、妊娠期の参加者が2,041名、子育て期の参加者が10,402名となり、彼らの生の声が集約されました。このデータには、利用者が「きずなメール」を通じて感じた日常生活や感情への影響に関する質問も含まれています。

特に印象的なのは、以下の結果です。調査に対して「不安な気持ちがやわらいだ」と答えた妊娠期の参加者は22%、子育て期では27%に達しました。また、「孤独感がやわらいだ」と感じた参加者も妊娠期で8%、子育て期では19.8%という結果が得られました。これらの数字からは、きずなメールが利用者にとって安心感を提供していることが伺えます。

今後の展望

NPO法人きずなメール・プロジェクトでは、集められたデータをもとに、子どもや子育ての支援に関わる関係者や研究者に活用してもらうことを積極的に呼びかけています。出産後の生活や子育てにおいて、情報がどれだけ重要な役割を果たすかを改めて認識させられる結果となりました。

なお、「統合データ2024度版」の詳細はPDF形式で公開されており、グラフや自由記述式の回答も含まれています。興味がある方はぜひチェックしてみてください。これからも、妊娠・子育て支援の一環として、きずなメール事業が多くの家族をサポートできることを期待しています。

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