シェルパがTISFDアライアンスへ加盟、木村氏との対談で新潮流を探る

シェルパ、TISFDアライアンスに加盟

シェルパ・アンド・カンパニー株式会社は、2023年に不平等や社会に関連する財務情報の開示を促進する国際的なイニシアチブ『TISFD』（Taskforce on Inequality and Social-related Financial Disclosures）への加盟を発表しました。このニュースは、同社が企業や金融機関に対して人に関わる影響やリスクの理解を深めるための提言を行う重要なステップとなります。

TISFDアライアンス加盟の意義

シェルパは、『利益とサステナビリティが融合する世界を実現する』というビジョンを掲げています。その実現手段として、サステナビリティ情報開示支援クラウド『SmartESG』を基軸に、企業の持続可能な経営を支援しています。TISFDへの加盟により、国際的な社会関連報告に積極的に参加し、自社の製品やサステナビリティデータプラットフォームのさらなる進化を目指しています。

特別対談の内容

加盟を記念して、木村武氏（日本生命保険執行役員・PRI理事）とシェルパの中久保菜穂取締役CSuOとの特別対談が、『ESG Journal』にて公開されました。対談のテーマは「サステナビリティ情報開示の新潮流」であり、この中でTISFDが示す設計思想や日本企業の対応意義について掘り下げています。

対談の主なポイント

- 気候変動リスクへの対応: 日本銀行での経験に基づき、認識不足がもたらすリスクを指摘し、過去の失敗から学ぶことが重要とされる。
- 欧州と日本の違い: 年金基金との対話から生まれた先見性を示し、企業間の情報共有の重要性を強調。
- People × Planet: サステナビリティは掛け算として考えるべきであり、人と地球の関係が問われる時代に。
- TISFDの本質: あくまで負担を減らし、企業に機会を提供するものとし、参加の意義を訴える。
- **個社と社会」: TISFDが提唱する新たな開示フレームワークが、企業と社会の接点を明確にする。

TISFDとは何か

『TISFD』は、企業や金融機関が持つ「人」に関わる社会的課題に対処するためのフレームワークを構築するために設立されたイニシアチブです。このタスクフォースは、環境関連情報開示の基準である『TCFD』や『TNFD』の後に登場し、社会に関連する問題への取り組みを強化することを目指しています。2024年9月の正式設立を前に、TISFDの意義と重要性はますます増していくでしょう。

まとめ

シェルパのTISFD加盟は、企業のサステナビリティ経営に対する新たな試みを象徴しています。木村氏との対談からは、日本企業が直面する社会的課題への理解が深まると同時に、その解決策を模索する姿勢が伺えます。今後、このような情報開示の流れがどのように展開していくのか、一人一人が注目していくべきでしょう。詳細な対談記事は、下記のリンクからご覧ください。