丸井グループが男性育休取得率100%を6年連続達成！多様性推進に向けた取り組みとは

丸井グループ、男性育休取得率100%を6年連続達成

東京都中野区に本社を置く株式会社丸井グループが、男性の育休取得率を6年連続で100%達成したことが話題になっています。この素晴らしい成果は、同社の多様性推進への取り組みの一環として進められる"女性イキイキ指数"の更新によって実現されたものです。

女性イキイキ指数とは？

丸井グループが独自に設定した「女性イキイキ指数」は、組織内での男女の多様性を推進するための指標です。2013年度に始まったこの指標は、社員の意識や風土の変革を促す目標数値を設定し、指標の向上を測るためのモニタリングを行っています。2021年度以降は、特に男女の性別役割分担意識が女性の活躍を妨げていると考え、その見直しも含めた新しい指標に刷新されました。具体的には、じっくり育児に関わることの重要性を認識し、男性が1カ月以上育休を取得することを目指しています。

目指すべき社会のビジョン

丸井グループのミッションは「すべての人が『しあわせ』を感じられるインクルーシブな社会を共に創る」ことです。このビジョンのもと、企業文化をより包括的で変革的にするために、様々な取り組みを行っています。「手挙げの文化」や「働き方改革」、「多様性の推進」に焦点を当て、持続的なイノベーションを生む環境を整えています。

特に、組織内での男女の多様性を推進することは重要であり、女性社員の割合が45%を占める一方、意思決定層の女性比率が8%と非常に低いため、この状況を改善する必要があります。丸井グループは、女性活躍を推進する一環として「女性イキイキ指数」を設定し、2025年度までの目標を掲げて、その進捗を可視化しています。

男性育休の長期取得促進

育休取得率が100%を達成した背景には、「男性の育休の長期取得促進」に向けた取り組みがあります。育休取得の意義を理解した社員が増えることで、男性社員が1カ月以上育休を取得する割合も52%に達しました。2021年度には、長期取得しない理由の調査を行った結果、職場への迷惑を考える意識が影響していることがわかりました。このため、管理職向けの育休取得の重要性に関する研修を行った結果、84%が参加しています。

今後も丸井グループは、育休取得を促進する環境を整え、さらなる課題解決に取り組んでいく方針です。

役割分担意識の見直し

2021年度からは「性別役割分担意識」の見直しにも力を入れています。これにより、ジェンダーバイアスを解消し、男女問わず育児に積極的に関わることができる文化づくりを目指しています。四十名以上のプロジェクトメンバーによる取り組みを通じて、様々な角度からの改善を果たそうとしています。

丸井グループは、性別や年齢に関係なく、多様な人々が快適に働ける環境を整えることで、よりイノベーティブな企業を目指します。これからの展開が楽しみです。