EY Japan、LGBTQ+支援の取り組みが高評価
EY Japan(東京都千代田区、CEO 貴田 守亮)は、職場におけるLGBTQ+支援の充実度を示す「PRIDE指標」において、9年連続で最高評価の「ゴールド」認定を獲得しました。また、5年連続で異なる分野での協働を評価する「レインボー」認定も受け取り、その取り組みが高く評価されています。
この受賞は、EYが世界的に定める差別禁止規定を徹底し、同性パートナーを配偶者と同等に扱う制度の導入や、育児・介護・看護のための各種休暇制度においてその仕組みを整えた結果です。特に、LGBTQ+当事者とサポーターによる社員コミュニティ「Unity」が活発な啓発活動を展開している点が評価されました。こうした地域や社会貢献活動は、より広範な影響を与えています。
特に評価された「コレクティブ・インパクト」とは?
レインボー認定においては、分野を超えた協働、いわゆる「コレクティブ・インパクト(協働による社会変革)」の推進が重要な評価基準となりました。この取り組みの一環として、EY Japanは「Pride Action 30」への賛同も行い、2023年6月には企業連合広告に参加しました。社内キャンペーンも活発に展開され、社員や学生インターンが参加することで、多様性の概念が広がる活動が進行しています。
スポーツ界におけるLGBTQ+支援
EY Japanは、LGBTQ+のインクルージョンを強化するために、NPO法人プライドハウス東京や一般社団法人work with Pride、公益財団法人日本オリンピック委員会と共同で新たな取り組みを行っています。特にスポーツ界でのLGBTQ+支援の必要性は高まっており、2024年のパリオリンピックでは、世界中で多くのLGBTQ+アスリートが出場する一方で、日本人選手の参加がないという現状があるため、これを変えるための「スポーツ版PRIDE指標(仮称)」の開発に参加しています。これにより、安全に活動できる環境作りを目指し、既に競技団体向けの調査を実施しています。
EYのビジョンとSocietyへの貢献
EYは、顧客、社員、社会、地球全体に対して新たな価値を生み出し、資本市場の信頼構築を進めることで、より良い社会を実現することを目指しています。データとAI、先進技術を駆使して、確実に未来を形作るためのサポートを行い、各業界における包括的なソリューションを提供しています。
EYはアシュアランス、コンサルティング、税務、ストラテジー、トランザクションなど多領域にわたるサービスを提供し、150を超える国と地域で展開。EYの取り組みは、今後も多様な価値を創出し続けることでしょう。これからもLGBTQ+のリーダーシップと社会包摂の推進に限らず、幅広い社会的課題に応える企業として移り変わることが期待されています。