NECと東京大学が共同研究で森林のGHG吸収量を高精度に定量化

NECと東京大学が共同で進める森林のGHG吸収量研究

NECは東京大学大学院農学生命科学研究科との協力により、マレーシアのランビルヒルズ国立公園において森林の温室効果ガス（GHG）吸収量を高精度で定量化する研究を行っています。この研究により、誤差がわずか9.4%という精度で炭素蓄積速度が算出されたことが確認されました。

研究の背景と目的

NECは、東南アジアにおける森林の温室効果ガス吸収量の定量化を推進しています。その狙いは、森林領域で発生するカーボンクレジットを組成することです。特に東アジア地域の森林における炭素蓄積量やフラックスの推定に優れた効力を持つVISITモデルを用いることで、より正確なデータを取得することが目的です。

この研究では、陸域生態系モデルVISIT（Vegetation Integrated Simulator for Trace gases）が使用され、森林の植生、土壌、気象データを駆使した炭素蓄積量の推定が行われています。特にアジア地域において高い適用性を示すこのモデルに、NECが特許をもつデータ同化技術を組み合わせることで、一層の高精度化が実現しました。

データ同化技術の役割

データ同化技術は、観測データとモデルの出力結果との齟齬を解消し、モデルパラメータを調整することで、モデルの精度を引き上げる計算技術です。この技術は、今後、衛星搭載センサから得られる画像データとも連携して炭素フラックスの推定をさらに正確に行う可能性があります。

NECのデータ同化技術は、森林分野における観測モデルでの適用がまだ一般化していない現状において、VISITモデルに導入することで、森林関連データ収集の精度が飛躍的に向上すると考えられます。これにより、国内外の森林保全活動の発展も期待されています。

VISITモデルの特長

VISITモデルは、東京大学によって開発された生態系の炭素循環を評価するための強力なツールです。植生や土壌、気象データを組み合わせることで、炭素蓄積量やフラックスの推定が可能で、土地利用の変化や気候変動の影響を評価することもできます。
このモデルの特性により、日本を含むアジア地域でも幅広く適用される可能性があります。特に、VCS（Voluntary Carbon Standards）などが推奨するモデルの多くが欧米地域に焦点を当てている中、アジア地域に特化した研究は今後ますます重要になります。

今後の展望

NECは、この共同研究を通じて得られた知見を基に、自然資本の算定やカーボンクレジット関連事業のさらなる発展を目指しています。これにより、持続可能な環境保護と経済成長を両立させる取り組みに貢献していく考えです。

このような先進的な研究が進む中、森林保全や温室効果ガス削減に向けた新たな道筋が開かれることが期待されており、NECと東京大学の取り組みから目が離せません。

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