2026年版 日本人のSNS利用状況を探る
hotice株式会社は、2025年12月に全国528名を対象に、日本人のSNS利用状況についての意識調査を実施しました。この調査は、SNSの種類、日々の利用頻度、利用目的、さらには商品やサービスとの接点など、多様な観点からデータを収集し、日本における情報接触の実態を明らかにすることを目的としています。
調査の概要
- - 調査主体: hotice株式会社
- - 調査協力: 合同会社RASA JAPAN
- - 調査手法: インターネット調査
- - 調査実施日: 2025年12月22日
- - 調査対象: 日本国内在住の一般ユーザー
- - 有効回答数: 528名
調査背景と目的
SNSは日本人の日常生活において情報収集や娯楽、コミュニケーションの重要な手段となっています。一方で、外部から日本市場を観察する際には、どのSNSが人気かという表面的な情報が重視されがちであり、実際の利用頻度や接触の傾向についてはあまり語られません。この違いを探り掘り下げることが、施策やコミュニケーション戦略を設計する際には重要です。
主な調査結果
日本人が主に利用しているSNS
調査の結果、日本人のSNS利用に関して、最も利用率が高いのはYouTubeで、その割合は85.61%という驚異的なものでした。次いで、LINEが76.89%、X(旧Twitter)が59.85%、TikTokが58.14%、Instagramが51.89%となり、動画視聴とメッセージングのプラットフォームが特に人気であることが確認されました。また、複数のSNSが併用されているものの、多くの人が特定のプラットフォームに集中している傾向も見られました。
海外のプラットフォーム、RedditやQuoraの利用率は非常に低く、3.60%や3.03%に留まっています。これは、日本がまだこれらのSNSを広く利用していないことを示しています。
日常的に最も使われているSNS
次に調査した「最もよく使うSNS」では、再びYouTubeが37.72%と最も選ばれました。続いて、X(旧Twitter)が17.99%、LINEが17.60%という結果が出ました。このことから、日本人の情報接触の中心が、明らかにYouTube、X(旧Twitter)、LINEに偏っていることが分かります。TikTokやInstagramの支持がやや劣っていることもまた興味深い点です。
利用頻度はどれくらいか?
SNSは、日本人にとって実生活の一部となっており、その利用頻度についての調査結果は驚くべきものでした。71.37%が「ほぼ毎日、何度も利用している」と回答し、さらには87.81%が毎日SNSを利用しているという結果が出ています。このことから、日本人のSNS利用は日常的な行動として定着していることが明らかです。
一方で、利用頻度があまり高くない層も存在しており、週に数回、またはほとんど利用しないという人も一定数いました。
SNSの利用目的
SNSを使用する主な理由として、75.24%が「娯楽・暇つぶし」と回答し、68.28%が「情報収集」という選択肢を挙げました。つまり、日本人はSNSを通じて娯楽と情報収集を同時に行っていることが分かります。しかし、「発信・自己表現」目的でSNSを活用する人は、わずか17.41%にとどまりました。
商品やサービスの認知
SNS上で商品やサービスに接触することについては、49.32%の人が「ときどきある」と答えました。このことから、SNSは日本人にとって商品情報を得るための重要な手段となっていることが分かります。さらに、「よくある」という回答と合計すると、85.10%が何らかの形でSNSを通じて商品やサービスを知っていることが確認されました。
影響を受けやすいSNS
商品やサービスに最も影響を与えるSNSに関する質問では、再びYouTubeが35.20%で最も高い割合を示しました。その後、TikTokが17.99%、Xが17.21%、Instagramが19.54%となりました。LINEは5.22%と比較的低い数値でしたが、日常利用は高いため、商品への興味を引き起こす場としては他のSNSほどの影響力がないことが示されています。
SNSの使い分け
最後に、日本人がSNSをどのように使い分けているかについての結果が示されました。「複数のSNSを使い分けている」と回答した人が46.03%を占め、約半数が状況に応じてSNSを切り替える傾向を持っていることがわかります。日本人は、SNSを一元的に使用するのではなく、状況に応じて適切に使い分ける姿勢が定着しています。
会社情報
hotice株式会社は、東京都渋谷区に本社を置く企業で、SNS運用支援やインフルエンサー施策、動画制作、デジタル広告などを手掛けています。日本におけるSNS利用の実態を把握することで、企業やマーケターはより効果的な施策を展開することが可能となるでしょう。公式サイトにはさらなる情報が掲載されていますので、ぜひご確認ください。