企業のeラーニング導入が進化。人的資本の育成を促進する新たな潮流

企業のeラーニング導入が進化

2024年度の調査結果に基づき、日本企業における通信教育とeラーニングの活用実態を深掘りします。特に、eラーニング導入企業の割合が2019年に比べて大きく増加したことが注目され、これはリモートワークの普及やデジタルトランスフォーメーションの影響によるものです。

eラーニングの導入状況

最近発表された調査によると、179社の企業からの回答をもとに、eラーニングの導入企業は2019年比で17.8ポイント増加し、その実施率は75.4%に達しました。最も多く利用されている教育手段はeラーニングであり、続いて外部講師や社内講師による集合研修が続いています。この結果から、企業はリスキリングやスキルアップのニーズに応えるため、より多くのeラーニングプログラムを導入していることがわかります。

一方で、通信教育は導入率が44.1%に維持されているものの、20.5ポイントの減少となりました。このことは、オンラインでの学習スタイルへの移行が進んでいることを示しています。

利用目的は何か

通信教育とeラーニングを導入している企業に共通して見られる目的は、多くの従業員に学ぶ機会を提供することであり、特にeラーニングではその目的が74.8%の企業で選ばれています。また、自ら学ぶ風土の醸成や一斉に学ぶ必要のあるテーマに関しても高い評価を受けています。

学習効果と行動変容

調査結果によると、eラーニングや通信教育を通じての学びの満足度や知識の獲得は多くの企業で評価されています。しかし、行動変容や組織パフォーマンスの向上に関しては課題が残ります。多くの企業が「学んだことを実践している」との実感を持てていないことが明らかになっています。

人材育成における人的資本情報の開示

人材育成に関する人的資本情報の開示については、わずか24.6%の企業が実施していることが分かりました。これに対し、75.4%の企業は開示を行っていないという現状があり、特に上場企業では実施率が高い一方で、従業員数が少ない企業では取り組みが進んでいないことが顕著です。

開示している内容は、主に研修時間や教育費用に関するものであり、実際に得られた効果については十分な情報が提供されていない状況です。これからは、こうした情報の開示が企業の人材育成戦略において必要不可欠となるでしょう。

まとめ

この調査結果から、日本企業が人材育成においてどのように進化しているのか、その実態を理解することができます。特に、eラーニングの普及により、従業員に多様な学びの機会を提供する流れは今後も続くと考えられます。一方で、行動変容や組織パフォーマンスの向上についてさらなる施策が求められていることは注意すべき課題です。企業は人的資本の育成を進めるために、効果的な教育プログラムとその成果をしっかりと測定・開示していく必要があります。