新型コロナ対策支援アプリ「FooF」が飲食店経営者に無償提供

新型コロナウイルスの影響で、多くの飲食店が苦境に立たされています。その中で、株式会社F-BRIDGEが開発した食品衛生管理アプリ「FooF」は、飲食店経営者に大きな力を貸しています。2021年3月末まで、無償で提供されるこのアプリは、新型コロナウイルス感染症対策を目的とした記録表機能を新たに搭載しました。

アプリの新機能の特徴

「FooF」では、来店顧客や店舗スタッフの安全を守るために必要な記録を簡単に作成できる機能が追加されました。食品安全の専門家の監修のもと、チェック内容や記録項目を自由に設定できます。これは、飲食店が店舗ごとのニーズに応じて、必要な管理業務をカスタマイズできることを意味しています。

具体的には、従業員の健康チェックや衛生チェック項目など、日々の業務で必要となるチェックリストをスムーズに作成でき、負担を軽減しながら対応が可能になります。こうした機能は飲食店側の強い味方となるでしょう。

代表取締役社長吉岡博司の想い

F-BRIDGEの代表取締役社長、吉岡博司氏は、大阪を拠点に飲食業界の常に変化に対応できるサービスを提供することを心がけています。新型コロナウイルス感染拡大以降、飲食店経営者が置かれた厳しい状況に直面し、同社はアプリの機能を急遽見直して改良を加えました。

特に、2020年12月3日には、大阪市でも初めての「大阪モデル」が赤信号となり、飲食店の営業時間短縮や外出自粛が要請され、厳しい経営環境となりました。このような背中を押されるような状況の中で、F-BRIDGEはアプリの無償提供を決断したのです。これは、単なる慈善事業ではなく、飲食店経営者にとっての強力な支援を意味しています。

吉岡氏は「この冬を乗り越え、春が訪れる頃には少しでも状況が改善されていることを願っています。そのために私たちができるサポートを尽くす所存です。」と述べています。アプリを通じて、少しでも安心して営業を続けられることを目指しています。

FooFの活用方法

アプリはタブレットやスマートフォンで簡単に利用でき、パソコンを介することなく、タップ一つで各種管理項目の入力が可能です。そのデータはクラウドで自動的に整理され、帳票まで簡単に作成できます。これにより、専門知識がなくても手軽に衛生管理が行える仕組みが整っています。

また、記録の信憑性を高めるための機能も搭載されています。特許出願中のシステムにより、メニュー全般を登録することでトレーサビリティが確保でき、記録データが2年間保管されるため、必要に応じていつでも確認が可能です。