技術で未来を切り拓く - 芝浦工業大学とGDXの協働
2026年4月30日、芝浦工業大学の大宮キャンパスで、一般社団法人自治体DX推進協議会(以下、GDX)が特別講演を実施しました。この講演は新設科目「社会問題演習」の一環であり、受講する学生たちにとって非常に貴重な体験となりました。
講演内容の概要
GDXの事務局長である渡邊研人氏が講師を務め、テーマは「『未知を既知にする』──社会課題を可視化するアンケート戦略」。この講演では、GDXが全国の自治体で行っている調査事業のノウハウを基に、アンケートの設計から回収、活用までの3つのフェーズを体系的に説明しました。これにより、学生たちはアンケートを用いた調査手法がいかに重要であるかを理解することができました。
講演後に実施された事後アンケートでは、受講生からの満足度が96.6%という高い数字を記録しました。その中でも、「アンケート(調査設計)への理解が深まった」と応えた学生は99.1%にも達し、多くの学生がこの講演から得られた知識に満足していることがわかります。
学生たちの声
受講生たちからは「実際のデータをもとにしたフィードバックが非常に新鮮だった」「社会問題に対してより具体的に考えられるようになった」といった声が寄せられました。これらの意見は、GDXの講演が学生たちの学びに実際の価値を提供したことを示しています。
自治体DX推進の重要性
一般社団法人自治体DX推進協議会(GDX)は、地方自治体のデジタル変革(DX)をサポートすることを目的に設立された団体です。地域社会のデジタル化はこれからの持続可能な発展において不可欠であり、GDXは自治体が抱えるさまざまな課題を解決するための手助けを行っています。具体的には、自治体DXに関する意識調査や実態調査の実施、会報誌『自治体DXガイド』の発行、地域課題解決のためのスマートなマッチングを通じて、各自治体の業務改革と地域社会のデジタル化を支援しています。
今後のセミナー情報
今後、GDXではいくつかのセミナーを開催予定です。例えば、5月27日(水)には「もう、観光アプリを作るのはやめませんか?」というテーマでのセミナーが企画されています。このセミナーでは、観光DXに関する実態や、アプリ開発の代わりとなるAI活用の具体例が取り上げられる予定です。
さらに、「関係人口ラボ #0」では、関係人口についての基礎知識や最新情報を共有します。これにより、多くの学生や地域の方々が新たな視点で地域問題に向き合うきっかけとなることでしょう。
結論
今回の講演を通じて、学生たちは実社会での問題解決に向けて実践的な知識を習得しました。GDXは今後も地方自治体と協力しながら、デジタル化を推進し、地域社会の発展に寄与する次世代人材の育成に努めていく所存です。興味のある方は、GDXの各種セミナーにぜひ参加し、新たな知識を得るチャンスを掴んでください。詳細はGDX公式サイトをご覧ください。