2026年SNS利用実態調査：若年層に多いSNS依存とそのリスク

近年、SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）は私たちの生活に深く浸透しており、情報収集やコミュニケーションの手段として欠かせない存在となっています。しかし、この利便性の裏にはSNS依存という問題が存在し、特に若年層において顕著です。パーソルキャリア株式会社が運営する調査機関『Job総研』が実施した「2026年 SNS利用の実態調査」では、397人の社会人男女を対象にSNSの利用状況やその依存度、リスクについて探求しました。

調査の目的と概要

この調査は、SNSの利用目的や依存の自覚、適切な利用の実態、さらには成人に対する利用規制の必要性について、年代ごとに分析したものです。調査は2026年4月22日から27日にかけて行われ、全国の20代から50代の社会人を対象にインターネット調査を実施しました。

SNSの主な利用目的

調査結果によると、現在使用されているSNSの中で最も多かったのは「X」で、利用者の74.3%が参加しています。続いて「Instagram」が72.5%、そして「Facebook」が35%です。主な利用目的としては、「ニュースや時事情報の収集」が66%を占め、次いで「トレンドや話題のチェック」が55.4%、「趣味や関心分野の情報収集」が55.2%と続きました。このデータから、SNSが単なる娯楽ではなく、重要な情報源としての役割を果たしていることがうかがえます。

SNS依存の自覚

調査に参加した397人のうち、64%がSNS依存を自覚していると回答しました。特に20代では83.5%と高い数字が出ており、依存の自覚が年代により大きく異なることが分かりました。利用をやめることができない理由としては、「情報収集に必要」との回答が46.1%と最多を占めており、次いで「無意識に使ってしまう」が45.8%、また「暇つぶし」として使うとの回答が45.3%でした。

SNS利用のリスク意識

81.6%の回答者がSNS利用にリスクを感じていると答え、そのリスクとしては「個人情報の漏洩」が73.5%で最も多く、次いで「炎上や誹謗中傷の被害」が43.5%、そして「誤情報に惑わされること」が43.2%でした。このように、多くの人がSNSを利用する上で警戒心を持つ中、特に若年層はそのリスクを非常に強く認識していることが分かりました。

依存とリスクに向き合う必要性

調査の中で、SNSの適切な利用方法として「個人情報の特定を防ぐ」が59.4%で最多となった一方、80.9%の人が「SNSを適切に利用できている」と自信を持って回答しています。さらに、66.8%が成人のSNS利用にも規制が必要だと考えており、その理由の大半は「誹謗中傷や炎上を防ぐため」でした。

まとめ

Job総研の「2026年SNS利用の実態調査」によって、SNSが情報収集のインフラとして確立されつつある一方で、依存やリスクに直面している現状が浮き彫りとなりました。特に若年層がその依存を深く自覚し、リスクを強く感じていることは、社会全体としても考えるべき重要な課題です。今後はSNSの利用制限のみならず、リテラシー向上やプラットフォームの改善といった多面的なアプローチが求められるでしょう。私たちがSNSをどのように利用し、どのように付き合っていくかに真剣に向き合う必要があると言えます。