2050年カーボンニュートラル実現に向けたREASPの挑戦と提言

2050年カーボンニュートラル実現に向けたREASPの提言

一般社団法人再生可能エネルギー長期安定電源推進協会（REASP）は、2050年のカーボンニュートラル達成に向けた重要な提言を発表しました。この提言は、再生可能エネルギーの大量導入と長期的な安定稼働が欠かせないという認識に基づいています。

「S＋3E」への貢献

REASPの提案は、「S＋3E」への貢献を最優先にし、以下の三つの視点から課題とその解決策を提示しています。

1. 再エネを増やす
2. 再エネを減らさない
3. 再エネの市場統合と高付加価値化

再エネを増やす

再生可能エネルギーを増やすためには、適地不足や地域との調和、コストの問題を乗り越える必要があります。現在、再エネ発電所を設置するための適地は環境や地理的な制約があり、徐々に減少しています。この課題に立ち向かうためには、既存の土地を効率的に活用する新たな方策が求められます。

また、地域社会との信頼関係を築くことも重要です。再エネ導入によって地域にもたらされる経済的利益を示し、地元住民に対するメリットを明確にする取り組みが必要です。
さらに、技術革新も大きな役割を果たします。特に、ペロブスカイト太陽電池や洋上風力発電のなど新たな技術を活用することで、適地の拡大が可能になります。
洋上風力発電に関しては、基地港湾や海底送電網の整備が急務となり、さらに浮体式技術の進展や漁業者との共生にも目を向ける必要があります。

再エネを減らさない

再生可能エネルギーを減らすことなく維持するためには、出力制御の最小化と設備の長期利用が重要です。現在、出力制御によって発電量が台無しになっているケースが多々あるため、蓄電池の導入を促進する政策が期待されています。
また、「2032年問題」として知られる固定価格買取制度（FIT）の終了後、設備が使われなくなるリスクに対応するための長期的な活用策も必要です。