電通総研がAWS移行とモダナイゼーションコンピテンシーを取得

テクノロジーを駆使して企業や社会の進化に寄与する株式会社電通総研（東京都港区、代表取締役社長：岩本浩久）がこのたび、アマゾンウェブサービス（AWS）のパートナー認定プログラムである「AWS コンピテンシープログラム」において、「移行とモダナイゼーションコンピテンシー」の認定を受けました。この認定は、企業や自治体の課題解決に貢献するための高い技術力を有するパートナーを評価するものであり、電通総研の専門性が際立っています。

「AWS移行とモダナイゼーションコンピテンシー」は、厳しい審査を通過したパートナーに与えられるもので、特にクラウドの環境への移行に関する高い専門知識と実績が必要とされます。電通総研がこの認定を取得したことは、同社がエンタープライズ企業のシステム移行において優れた能力を示した証といえます。

電通総研の取り組み

電通総研は2010年からAWSパートナーネットワーク（APN）に加入し、AWSのクラウドサービスを活用したコンサルティングを行っています。特に金融や製造業の基幹システムのクラウドマイグレーションや、HPC/CAEクラウド基盤の提供など、多岐にわたるクライアントとの成功事例を持っています。

今回の認定においては、特に大規模なオンプレミス環境からAWSへの移行を一貫して実施した点が評価されました。事前の調査や評価、移行計画、実際の構築・移行・運用の各フェーズで、高いAWSに関する専門知識と技術力を発揮し、顧客への安心・安全なシステム移行を実現しました。

今後の展望

電通総研は今後も、AWSへの移行を主軸に、技術革新に伴う最適なソリューションの提供を通じてITシステムのモダナイゼーションを推進し、顧客の課題解決に尽力していくとしています。AIやIoTといった新しい技術を活用し、システムの進化をさらに加速させることで、企業と社会全体の発展に寄与していく方針です。

参考情報

電通総研は、「HUMANOLOGY for the future」というビジョンのもと、システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンク機能を通じて社会全体と向き合い、課題解決に取り組んでいます。これからも企業や自治体と連携し、より良い社会の実現に向けた循環を生み出すことを目指しています。