FRONTEOと塩野義製薬の新たな認知機能検査用AIが治験に向けて始動

FRONTEOと塩野義製薬新しい認知機能検査用AIプログラムの治験開始

東京都に本社を置く株式会社FRONTEOと大阪の塩野義製薬株式会社が共同開発した「会話型認知機能検査用AIプログラム医療機器」（モデル名SDS-881）が、医薬品医療機器総合機構（PMDA）に治験届を提出しました。このプログラムは、認知機能の評価を革新するものとして期待されています。

AIを活用した簡易な検査

本機器は、高度なAI技術「KIBIT」を採用し、患者と医療従事者の間で10分以上の自由な会話を通じて認知機能の低下を判定します。このアプローチは、短時間で高精度な結果を提供することを目的としています。従来の認知機能検査における煩雑さを解消し、医師が迅速かつ適切に判断を下すための支援を行います。

特に認知症の早期発見やその治療の促進に寄与することを目指しています。このプログラムは、医療現場における負担を軽減することが期待されており、社会全体の大きな問題である認知症対策への貢献が見込まれています。

戦略的提携による発展

FRONTEOと塩野義製薬は、2024年2月14日に戦略的業務提携を締結しました。この提携により、両社の専門知識を活かして、高性能な診断支援AIモデルや医療機器の開発に取り組んでいます。今後もこの協力を通じて、社会に役立つ技術開発を進めていく計画です。

本機器は2025年2月に厚生労働省の優先審査対象品目に指定されることが決定しています。臨床試験を経て、2026年度の承認取得を目指すとのことです。

FRONTEOの取り組み

FRONTEOはAI技術を駆使し、様々な分野での社会課題解決に貢献していくことを目指しています。特に、KIBITを用いた解析技術は、高速かつ高精度での情報処理を実現し、他のAI技術とは一線を画しています。また、この技術は医療分野に留まらず、創薬やビジネスインテリジェンス、経済安全保障、リーガルテックにおいても応用されています。

FRONTEOは、2003年に創業し、2007年には東京証券取引所に上場しました。現在、日本国内及び海外（米国、韓国、台湾）に事業を展開し、ライフサイエンスAIなど様々な分野で積極的に社会実装を行っています。