男性育休取得に関する調査結果発表。9割が希望するが業務の事情で難しい現状

男性育休取得に関する最新調査結果

株式会社メタップスホールディングスは、育児休業の取得に関する実態調査を実施しました。調査対象は、50名から500名未満の企業に勤める男性正社員311名です。この調査では、多くの男性が育児休業を取得したいと考えていることが分かりましたが、様々な理由から取得が難しい現実も浮かび上がりました。

調査結果の概要

調査では、男性正社員の91.3%が「育児休業を取得したい」と考えていると回答しました。その理由について尋ねると、52.7%が「非常に思う」と回答しており、次いで38.6%が「やや思う」と答えています。これに対して、「あまり思わない」との回答はわずか4.2%にとどまり、多くの男性が育休を希望していることがわかります。

取得を妨げる要因

一方で、育児休業を取得できない理由として最も多かったのは「業務が属人化しており、休みを取るのが難しい」という回答で51.8%を占めました。次いで「収入が減る可能性があるため」との回答が30.5%、さらに「周りに育児休業を取得した人がいないため」との回答も28.9%に上りました。

また、自由回答では「職場の人員不足で周囲に負担をかける」、「制度がきちんと整備されていない」、「休むこと自体が悪いという雰囲気がある」といった意見も寄せられ、実際の職場環境が育児休業の取得に大きな影響を与えていることが伺えます。

引き継ぎ体制の不備

更に調査では、育児休業を取得した場合、自分の業務を引き継げる人がいるかという問いに対して、51.1%が「いいえ」と答えています。これは、過半数以上の人が自分の業務を他の人に任せられない状況を示しています。

サポート体制の必要性

育児休業を取得しやすくするためには、どのような制度や取り組みが必要かについても質問しました。結果、50.8%が「育休中や復帰時のサポート体制が整っていること」を挙げ、48.6%が「業務が属人化しないように工夫がされていること」を求めています。また、31.8%は「男性育児休業推進研修の実施」を望んでいます。

まとめ

この調査結果から、育児休業を希望する男性が多数存在する一方で、実際に取得するためには業務の属人化や環境の改善が不可欠であることが明らかです。企業側は、育児休業を取得しやすい環境を整えることによって、より多くの男性が家庭と仕事の両立を図れるようになるでしょう。育児休業の取得は、男性にとっても重要な選択肢であり、今後の取り組みに期待が寄せられます。