ナレルグループ、福利厚生プログラム「giftee Benefit」を導入して従業員の満足度向上を目指す

ナレルグループが福利厚生プログラムを刷新

株式会社ナレルグループ（本社：東京都千代田区、代表取締役：柴田直樹）は、従業員のエンゲージメントを高め、人材の定着を強化するため、2026年4月から株式会社ギフティが提供する福利厚生プログラム「giftee Benefit」を導入することを発表しました。

導入の背景

従来、ナレルグループは外部の福利厚生サービスを利用してきました。しかし、制度の活用率が低く、従業員が実感できる施策にはなっていないという課題に直面していました。

特に技術職の採用と定着は事業の競争力に直結するため、より一層の関心が必要です。これを踏まえ、2025年12月に発表した中期経営計画「Change and Growth 2030」では、人的資本の強化を重視し、制度を提供するだけではなく、従業員との継続的な接点を持つ仕組みの必要性を認識してきました。

目指すべきエンゲージメントの向上

新たに導入する「giftee Benefit」は、デジタルギフトの割引購入や各種クーポンを取得できるアプリを基盤としており、デジタルギフトとの交換や割引購入時に利用できるポイントの付与により、従業員とのコミュニケーションを強化します。これにより、以前のように「制度はあっても使われない」といった悩みを解消し、日常的に利用しやすい環境づくりを推進します。

具体的な機能

「giftee Benefit」からは、以下の機能が提供されます。

- デジタルギフトの割引購入ができるストアが用意されます。
- フィットネス、映画館、宿泊施設などのクーポンが利用できるアプリが提供されます。
- 毎月一定量のポイントが付与され、これらのサービスで利用できます。

企業の期待

この福利厚生プログラムの導入を推進した社員は、ポイント付与により社員との双方向コミュニケーションが実現できる点に期待を寄せています。また、ナレルグループ独自のデジタルギフトのストアが運営されることで、より利用しやすい制度になると考えられています。これにより、社員の満足度向上と組織へのエンゲージメント強化が期待されています。

今後の取り組みと展望

ナレルグループは、今後も「Change and Growth 2030」に基づいた人的資本投資を続けていく方針です。この中で、福利厚生制度の改善にも継続的に取り組み、従業員の声を反映させながら進化させることを目指します。特に技術者の定着率向上に力を入れることで、中期経営計画における人的資本戦略の実効性を高めていく考えです。