2026年度国公立大学入試に見る受験生の選択と安全志向の高まり

2026年度国公立大学入試の志願状況と受験生の変化

2026年度国公立大学の一般選抜が2月25日から開始されるにあたり、河合塾は志願状況を詳細に分析し、その結果を教育関係者向けの情報サイト『Kei-Net Plus』で公開しました。最近の大学入学共通テストの難化を受けて、特に難関大学では志願者が減少しており、安定した合格可能性を求める受験生の安全志向が強まっていることが明らかになりました。

志願者の傾向はどう変化したか

前期日程は前年通りだが後期・中期での減少

前期日程の志願者数は235,310人に達し、前年と比較して100%を維持しています。さらに志願倍率も前年同様の2.8倍と、前期は安定しました。しかし、後期日程では志願者数が前年比96%、中期日程では95%と大幅に減少しています。これは共通テストの難化により、従来高倍率となりやすい日程への出願を控える動きが強くなったためと考えられます。

難関大学での志願者減少と安全志向

大学グループ別に見ると、難関10大学および準難関・地域拠点大学では志願者が前年比98%と減少しました。これに対し、その他の大学では志願者が増加しています。共通テストで満足な得点が取れなかった受験生たちが、より高い合格可能性を求めて出願先を変更したことが影響しているのでしょう。

難関国立大学の特徴

東京科学大学の志願者大幅減

旧帝大を含む難関10大学の前期日程においては、志願者数が前年比98%で55,133人となりました。中でも東京科学大学は87%という最大の減少を記録しました。一方では、大阪大学、一橋大学、北海道大学はそれぞれ103%、104%と志願者数が増加しました。この違いは、東京科学大学が理工系の入試で初期選抜の倍率を引き下げたことで、受験生が受験への警戒感を強めたためだと考えられます。