パラリンピックへの認知度向上を目指す調査結果と今後の展望

パラリンピック認知度調査の結果と今後の展望

日本財団パラスポーツサポートセンター（通称パラサポ）が、全国の20歳から69歳までの男女を対象に実施した「パラリンピックに関する認知と関心」についての調査結果が発表されました。この調査は、パラスポーツが障がい者との共生意識に与える影響を探ることを目的とし、全国での意識調査を通じて、パラリンピックに対する理解と興味の向上を図っています。

調査の背景と目的

パラサポは2014年から隔年でこの調査を行っており、これまでに活動成果や関心の変化を検証してきました。特に2020年に開催された東京パラリンピックは、多くの人々に感動を与え、その影響がどのように持続しているのかを知るための重要なデータを提供するものとしています。

調査結果の詳細

今回の調査では、2021年のデータと比較すると、東京2020パラリンピックに対する認知度や関心が若干の減少傾向にあることが分かりました。具体的には、全体の95.5%がパラリンピックについて認知していますが、これは前回の調査から2.4ポイント低下しています。一方で、2025年に東京で予定されている「東京2025デフリンピック」についての認知度は38.4%に達し、前回調査に比べ22.1ポイントの大幅な上昇を見せています。

社会的な影響

2021年の東京パラリンピックが国民や社会に与えた影響についても調査が実施されました。以下の項目が評価されています：

- スポーツ環境の改善：障がいのある人がスポーツをしやすい環境が整ったとの意見が0.8ポイント増加
- 公共のバリアフリー化：公共交通機関や施設のバリアフリー対応が進んだと回答した人が3.5ポイント増加
- 障がい者同士のスポーツ実施：障がいのある人とない人が共にスポーツを楽しむ環境が進展したとの意見が0.5ポイント増加
- 雇用促進：障がいのある人の雇用が進んだとする意見は5.5ポイント増加

これらの結果から、東京パラリンピックが地域社会に一定の肯定的影響をもたらしたことがわかります。

今後の方向性

調査の結果、2020年大会の開催について「私自身にとって良かった」とす感じる人は減少したものの、「社会にとって良かった」と回答した人が2.5ポイント増加しました。これは、より多くの人々がパラスポーツの重要性を認識し、共生社会を意識するようになった証拠とも言えそうです。

調査の概要

この調査は、全国の20歳から69歳までの男女を対象に、2025年5月28日から翌29日にかけて実施され、5,000サンプルの回答を分析する形で行われました。調査方法はインターネットによる定量調査です。

まとめ

パラサポは「SOCIAL CHANGE with SPORTS」をスローガンに掲げながら、一人ひとりの違いを活かし、誰もが活躍できる平等で包容力のある社会を目指しています。
2025年には設立10周年を迎え、さらなる活動の強化が期待されます。

詳細な調査結果や活動内容については、日本財団パラスポーツサポートセンターの公式ウェブサイトをご覧ください。