阪神・淡路大震災から30年、ヤクルトレディの防災意識調査結果

2025年は、阪神・淡路大震災から30年。防災の日を前に、兵庫ヤクルト販売株式会社はヤクルトレディ150名を対象に防災意識に関する調査を行いました。この調査では、最も不安を感じている災害や防災グッズへの備え状況などが明らかとなりました。

調査の概要

調査は社内アンケートの形で行われ、調査対象者はヤクルトレディの150名。調査自体は2025年7月7日から7月23日の間に実施されました。特に今回は、阪神・淡路大震災の30年という節目と、防災の日を迎えるにあたって、ヤクルトレディの防災に対する意識を再確認することが目的でした。

災害への不安

調査結果の1つとして、最も心配している災害を尋ねたところ、「地震」が122票を獲得し、約8割のヤクルトレディが地震への不安を強く抱いていることが分かりました。過去の大震災の記憶や日常的に発生する地震が影響していると考えられます。次いで「洪水・豪雨」が10票、「津波」が6票という結果でした。

防災グッズの備え状況

また、自宅で防災グッズを備えているかの質問では、備えていると回答した割合が48％、備えていないが52％とほぼ半々という結果に。備えている方の中でも、定期的な見直しを行っていると回答したのはたった23％で、約77％は見直しをしていないと答えました。このことは、たとえ一度備えたとしても、その後の管理が不十分であることを示しています。

準備のハードル

防災グッズを準備する際の障壁についても調査されました。多くの人が「つい後回しにしてしまう」と答えた中には97票が集まり、次いで「費用がかかる」が62票、「保管スペースがない」が49票という結果になりました。これにより、備えたいという意識はあるものの、行動に移すことが難しい状況が浮き彫りになりました。

家族間の話し合い

一方で、家族との防災に関する話し合いについては、約7割の方が実施していると回答しており、避難場所の共有も進んでいることが確認されました。

提案されたおすすめのグッズ

調査の中で、災害時に備えておくべき商品として、飲料水やインスタント食品、簡易トイレ、モバイルバッテリーなどが挙げられました。特に飲料水は多くの人から必要不可欠とされ、そのほかにも衛生用品や照明器具も高い関心を集めていました。

会社への期待

調査結果には、会社に対する期待も表れました。生活必需品や防災グッズを提供してほしいとの声や、地域への支援を求める意見が多く寄せられ、職場における支援への期待が伺えました。

まとめ

今回の調査を通じて特に印象的だったのは、ヤクルトレディたちが地震への強い不安感を持ちながらも、その備えには依然として課題が多いということです。また、家族間での防災についての話し合いが進んでいる点は、安心材料とも言えるでしょう。この機会に、今一度ご家庭での防災への取り組みを振り返り、必要な備えを見直していただければと思います。地域の皆さまの健康を願い、備えを通じて安全な社会づくりに貢献していきたいと思います。