2025年版リモートワーク調査：企業規模による異なる姿勢と課題

2025年版リモートワーク調査：企業の状況と課題

近年、企業の働き方が急速に変化しています。特に、リモートワークは新型コロナウイルス感染症の影響を受けて広まりましたが、その実施状況には企業の規模によって大きな違いがあります。株式会社SMBが実施した「リモートワークをしている従業員の業務把握」に関する調査から、企業の現状と今後の方針について詳しく見ていきましょう。

調査概要

株式会社SMBは、2025年5月8日から9日にかけて、リモートワークを導入している企業の経営者や管理職1,004人を対象に調査を実施しました。この調査の目的は、会社にリモートワークをしている従業員がいる企業のリモートワーク状況を把握し、業務の進捗や課題を明らかにすることにあります。

調査の主な結果

調査結果によると、リモートワークの実施状況は企業規模によって明確に異なることがわかりました。回答者の企業が「リモートワークを実施している」と答えた割合は以下の通りです。

- 大部分がフルリモート：11.2％
- ハイブリッド型（出社とリモート併用）：45.7％
- 大部分が出社し、一部リモート：43.1％

最も多いのはハイブリッド型で、それにより企業が柔軟な働き方を模索していることが伺えます。

リモートワークの実施について

約8割の企業は「リモートワークを問題なく実施できている」と評価していますが、具体的にはどのような理由が挙げられるのでしょうか。

- リモート環境でも業務パフォーマンスが低下しない（40代／大企業）
- 管理体制がしっかりしている（40代／小企業）
- ITツールが整備されている（50代／中小企業）

このような回答から、しっかりとした管理体制やITの導入が進んでいる企業が多いことが読み取れます。一方で、リモートワーク導入に対する否定的な意見も見受けられました。特に問題視されたのは以下のような点です。

- 業務の実態が見えにくい
- 出社組の負担が大きい
- コミュニケーション不足
- 新入社員の育成が難しい

各企業の運用方針

今後のリモートワークの運用方針については、企業規模別の意見が見られました。

- 小企業では75.6%が「継続する」と回答
- 中小企業でも74.8%が同様
- 大企業は80.3%が「継続」とした

この結果から、リモートワークは今後も維持される傾向にあり、企業はその制度の拡充と安定を図っていることがわかります。

リモートワークのメリットとデメリット

リモートワークを導入した中での具体的なメリットとデメリットについても伺いました。各企業からは以下のような成果が上がっています。

- メリット：

- 通勤負担の軽減：61.8%（大企業）
- 従業員の満足度向上：46.0%（大企業）
- 効率化の向上：34.0%（大企業）

- デメリット：

- コミュニケーションの減少：42.9%（大企業）
- 業務進捗の把握の難しさ：39.8%（大企業）

特に、すべての規模の企業で「コミュニケーションの減少」が最も多く挙げられたことから、リモート環境には対面での交流が欠ける影響が大きいことが考えられます。

効果的な進捗状況の管理手法

リモート業務における進捗状況はどのように管理されているのでしょうか。調査では、40.1%がチャットツールを利用して進捗を報告していると回答しました。これは、リモート環境におけるコミュニケーションツールとして重要な役割を担っています。

さらに、約8割が「業務の進捗状況を把握・管理できるツール」の導入がリモートワークの効率化に効果的だと考えていることも表れています。実際の導入によって、企業は業務プロセスの見えやすさとコミュニケーション拾い上げの強化を図ることができるでしょう。

結論

この調査を通じて、リモートワークの効果と課題が実証されました。企業の総じて約8割がリモートワークに対して問題ないとしつつも、その進捗状況の可視化が今後の重要な課題であると考えられます。業務管理ツールの優れた活用が、このリモート環境における業務の安定性を保つ鍵となるでしょう。

株式会社SMBが運営する業務管理システム『BizLib』は、こうしたリモートワークのニーズに応えるツールの一つです。今後もリモートワークの進化について注視し、企業の成長をサポートし続けることが期待されます。