熱中症対策の実態調査から見えた企業の現状と課題

近年、異常気象が頻発し、猛暑が常態化する中、企業における熱中症対策の必要性が高まっています。株式会社ダイイチによる2025年の調査結果によると、約79.4%の企業勤務者が熱中症対策を「必要」と回答しており、この数字は企業が従業員の健康を守るために、どれだけ意識が高まっているかを示しています。

調査概要

この調査は、インターネットを利用したアンケート形式で行われ、有効回答数は500名です。対象となったのは建設業、製造業、運輸業に勤務する男女であり、回答者の内訳は男性が385名、女性が115名となっています。調査結果は、熱中症対策の現在の実態を把握し、今後の方針策定に役立つ貴重なデータとなりました。

把握された対策の実態

調査の結果、79.4%の人々が熱中症対策が必要だと認識しています。その内訳は、40.6%が「必須で実施している」とし、38.8％が「部分的に実施」と回答しました。また、2025年に使用した対策アイテムについては、「とても満足」としたのは10.3％、「概ね満足」が56.2％で、合計66.5％が満足していると答えていますが、あまり満足していないと感じている人が28.0％、不満だと感じている人が5.5％おり、全体の33.5％が実施が不十分と感じていることが明らかになりました。

対策を必要とする場所

熱中症対策が必要な場所については、屋外の作業が41.0%、屋内の倉庫などが28.6%、車両内が11.8%と報告されており、それぞれの環境に応じた具体的な対策が必要であることが伺えます。

費用負担の内訳

費用負担については、61.8％が「会社負担」と回答しており、これは企業が従業員の健康を守るための第一歩として、しっかりとコストを捻出している証拠とも言えます。会社と従業員で費用を分担している割合は21.6％、従業員単独で負担しているのは16.6％と、企業のポリシーに差が見受けられます。

2026年への期待

さらに、来年に向けての新たな対策として、36％の企業勤務者が「最新ファン付きウェア」を検討しており、高機能冷感インナーや水分・塩分補給の見直しも35％の支持を得ています。また、職場環境の改善を重視する動きも38％に達しており、このトレンドが企業の熱中症対策に好影響をもたらすことが期待されます。

結論

今回の調査から、約79.4％の企業が熱中症対策の必要性を認識している一方で、33.5％が実施内容に対し不満を持っている現実が浮き彫りになりました。これは、企業が対策を進めているものの、実効性や効果の確認が不足していることを示唆しています。企業にとって熱中症対策は一時的な季節措置ではなく、持続可能な労務環境を構築するための重要なリスクマネジメントと再定義されるべき時期に来ています。株式会社ダイイチは、今後もこれらの実態に基づいた情報を発信し、企業における持続可能な労務環境の構築を支援していく所存です。