富士ソフトが描く健康経営の未来持続可能な働き方の実現へ

富士ソフトが描く健康経営の未来

富士ソフト株式会社（代表取締役社長兼CEO：室岡光浩）は、先日発表されたニュースで、同社が「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）ホワイト500」に5年連続で認定されたことを発表しました。この評価は、少子高齢化や働き手不足といった日本の深刻な社会課題に貢献する企業の取り組みが高く評価された結果です。また、富士ソフトは「スポーツエールカンパニー2026」にも2年連続で認定され、企業の健康経営の先頭を走っています。

働く人の健康が企業と社会を支える

日本では、労働人口の減少や長時間労働、さらにはメンタルヘルスの問題が増加しています。こうした中、企業側も人材の定着やエンゲージメント、さらには生産性の維持が最重要課題となっています。富士ソフトは、「企業は人なり」という基本理念のもと、社員一人ひとりの心身の健康を経営の基盤として位置付け、健康課題に組織全体で取り組んでいます。

経営視点で推進する健康経営

富士ソフトでは、2014年に健康管理センターを設置し、グループ全体の健康管理体制を一元化しました。健康施策は経営課題として見直され、改善が図られています。主な施策としては、以下が挙げられます。

- ヘルスケア休暇の導入：心身の不調を早期にケアするための休暇制度
- ライフサポート休暇・休業：育児や介護、不妊治療といったライフイベントに対応
- 社内外への情報発信：経営課題の明確化とその効果の周知
- 定期的なメンタルヘルスの議題化：経営会議での継続的な問題作り
- パルスサーベイの実施：個人や組織の健康状態把握と職場環境の改善
- 健康リテラシー向上施策の強化：健診後フォローの強化等

これらの取り組みが功を奏し、5年連続で「ホワイト500」に認定されました。

運動習慣の推進と社会的定着

「スポーツエールカンパニー」とは、運動不足という国民的課題に企業がどう対処するかが焦点となる認定制度で、富士ソフトはこれにふさわしい企業認定を受けています。全社員が参加するウォーキングイベント「富士ソフトウォーク」を実施したり、健康情報を発信する「健康だより」を定期的に発行したりしています。こうした活動は、社員の健康増進のみならず、職場のコミュニケーションの向上や組織の一体感の醸成にも貢献しています。