地盤情報ナビの革新
2022-02-25 13:00:05

自然災害に備える新機能!地盤情報ナビの革新とは

自然災害リスクを「見える化」する新機能デビュー



近年、日本各地で頻繁に起きる地震や豪雨などの自然災害に対して、人々の関心が高まっています。そんな中、中央開発株式会社が提供する『地盤情報ナビ』は、誰でも簡単に地盤リスクを確認できる無料のサービスとして注目を集めています。『地盤情報ナビ』は2022年2月時点で約12,000人の会員が登録しており、特に法人や官公庁、研究機関が主な利用者ですが、一般の方々の利用も増加しています。

新機能の目的と必要性



昨今、異常気象が増え、台風やゲリラ豪雨による浸水被害が頻発しています。また、大地震が発生するリスクも高まっており、災害に備えるための地盤情報への関心が増しています。住宅や事務所選びにおいて、自然災害に強い立地を選ぶことがより重要になっています。

このような背景を受けて、『地盤情報ナビ』には新しく、地盤リスク情報を簡単に調べられる機能と、ボーリング調査の概算を即時に確認できる機能が追加されました。

地盤リスク情報機能の利便性



新しい地盤リスク情報機能では、全国の任意地点における地盤リスクを、地図上でわかりやすく表示します。従来は自治体ごとに提供されるハザードマップを集め、個別に確認する必要がありましたが、この機能を使えば、地震リスク、液状化リスク、浸水リスクを一つの場所で一括チェックできるようになります。これにより、普段の生活や不動産購入を考えるにあたり、重要な情報を簡単に得ることが可能になります。

ボーリング調査概算見積機能



また、ボーリング調査を行いたい方に向けた概算見積機能も新登場しました。この機能を使うことで、任意の地点での調査費用を即時に確認できます。全国38万件のボーリングデータを基に算出される費用は、詳細な見積もりへの移行が簡単です。これにより、調査を検討しているエリアの近隣で行ったボーリング結果を確認しつつ、費用を把握することができます。

担当者のコメント



この新機能は、災害リスクの増加によって『地盤』に対する関心が高まる中で生まれました。中央開発としては、営業手法を新たに試みながら、DXを進めていくことを目指しています。ボーリング調査の概算見積が可能な状況は東京都内に限られていますが、今後大阪や愛知、福岡などにもサービスを展開する予定です。

中央開発株式会社の会社概要



中央開発株式会社は1946年に、日本で初の地盤コンサルタント企業として設立されました。以来、国内外のインフラプロジェクトに関わり、地質調査のリーディングカンパニーとして成長してきました。近年はデジタルトランスフォーメーションを推進し、新たな価値創造に取り組んでいます。

お問い合わせ



詳細については、中央開発の公式サイトをご覧ください。
中央開発株式会社
東京都新宿区西早稲田3-13-5
電話番号:03-3208-3111

もしくは、直接プレスリリース担当までご連絡ください。

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会社名
中央開発株式会社
住所
東京都新宿区西早稲田3-13-5中央開発ビル
電話番号
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