EY新日本、サステナビリティ認定者制度に1,385名を認定し業界の人材育成に貢献

EY新日本有限責任監査法人は、2024年度のサステナビリティ開示・保証業務認定者制度（SDA認定者制度）にて、1,385名の認定者を発表しました。この制度は、EY新日本のメンバーを対象に、サステナビリティに関する実務経験や関連する研修を受けた人材に対して認定を与えるもので、特にサステナビリティに求められる専門知識を有する人材の育成を目的としています。

同制度は2022年7月から開始され、導入から2年目を迎えています。さまざまな研究やトレーニングを経て認定を受けたメンバーは、今後のサステナビリティ情報の開示に関連する国内外の制度対応の支援、さらには第三者保証を含む各種業務を担うことで成長が期待されます。これにより、サステナビリティ関連の業務において国内の標準を確立し、企業が求める高品質なサービスを提供できる体制が、一層強化されることになります。

EY新日本は、気候変動やサステナビリティに関する専門家が集まるCCaSS部門と、公認会計士からなる監査部門が共同で業務を行っているため、幅広い知識と経験を生かしたサービス提供が可能です。これにより、サステナビリティ保証や関連するサービスの質が向上し、企業情報の透明性や正確性に寄与することが見込まれます。

SDA認定者の増加は、EY新日本のサステナビリティ人材教育プログラムが着実に進展していることを示しています。EY新日本サステナビリティ開示推進室の室長、馬野隆一郎氏は、すでに1,000名を超える認定者が存在することに言及し、この動きが企業の情報開示や保証業務の向上に寄与することを期待しています。さらに、国内外でのサステナビリティ情報開示に関する制度化の議論が進行していることを踏まえ、さらなる知識や新技術の模索が求められると述べており、グローバルな連携を強化し、人材育成に努める意向を示しています。

EYグローバルネットワークは、より良い社会の構築を目指す「Building a better working world」という理念のもと、クライアントや社会に価値を提供しています。この理念の実現への貢献として、今後もさまざまな業務モデルを構築し、企業のサステナビリティ経営に寄与していくことで、新たな解決策を提供していくとしています。

EY新日本有限責任監査法人は、日本におけるEYのメンバーファームとして、監査および保証業務に特化したアドバイザリーサービスを展開しています。その成長戦略に根ざした人材育成は、今後、国内市場における信頼の形成と持続可能な経済の確立に大きく寄与するでしょう。

これからもEY新日本の取り組みから目が離せません。