「#適応しよう」キャンペーンが始動！快適な未来を目指す15の行動

「#適応しよう」キャンペーンの概要

国立環境研究所気候変動適応センターが、2023年6月26日より「#適応しよう」というキャンペーンを開始しました。このキャンペーンは、「地球沸騰化時代の生き方改革」として、現在と未来の気候変動に備えた快適な生活を送るための「適応アクション」を国民に広めることを目的としています。この取り組みを通じて、国民一人ひとりが適応行動を実践しやすくするための具体的な行動指針を提示します。

「適応アクション」とは

「適応アクション」は、気候変動の影響に対して私たちが取るべき行動のことを指し、生活全般にわたる多方面の取り組みを含んでいます。最近の猛暑や豪雨はもはや特別な現象ではなく、長期的に見るとこれらは今後ますます頻発することが予想されています。そんな中、私たちがどのように自らの生活を守り、快適に過ごしていくかが重要な課題となっています。

これを背景に、今回のキャンペーンでは、ライフスタイル、食、住まい、スポーツ・レジャー、その他の5つのカテゴリーから選ばれた15の適応アクションが示されました。これらは、気候変動に関連した具体的な日常の行動を簡単に理解・実践できるように整理されたものです。特に、キャンペーンの今回の第一弾は、若年層やアーリーアダプター層をターゲットにしています。

賛同パートナーの募集

さらに、国立環境研究所では「賛同パートナー」の募集も行っています。適応アクションに関連するサービスや製品、情報を発信したい自治体や企業、団体、個人はぜひ賛同パートナーとして参加を検討してください。国民が適応アクションを実践しやすくするため、様々な情報発信を展開する予定です。具体的には、ウェブサイトやSNSを通じての情報提供や、第二弾として具体的な行動に焦点を当てた「適応アイディア」の発信が計画されています。

適応と緩和の違い

キャンペーンでは「適応」と「緩和」という二つの対策を明確に提唱しています。「適応」は気候変動の影響を受ける中で、快適に暮らしていくための取り組みであり、私たちが直面している現実の変化に対処するための方法です。一方、「緩和」とは温室効果ガスの排出量を減少させ、気候変動の進行を防止するための取り組みを指します。

各国で進んでいるパリ協定の下では、緩和策が注目されていますが、温暖化の影響は既に顕在化しており、農作物の不作や熱中症のリスク、新たな豪雨の発生頻度など、影響が日常生活に及んでいます。そのため、適応策にも主眼を置く必要が出てきています。

未来に向けて

今後も本キャンペーンでは、季節のイベントに合わせたコラボレーション企画など、賛同パートナーとの共同取り組みを進める予定です。国立環境研究所は、引き続き多様なコミュニケーション手段を通じて、広範囲な情報発信を行い、より多くの人々に適応アクションを促していきます。この取り組みに参加することで、自らの生活をより快適に保ちながら、持続可能な未来を切り開く一助となるでしょう。