近大鴨が有田川町のふるさと納税返礼品として再登場!
2025年11月27日から、和歌山県有田川町は近畿大学が育てた「近大鴨」をふるさと納税の返礼品として提供することを発表しました。
この商品は、近畿大学附属湯浅農場との協力で生まれたもので、昨年に引き続き2回目の登場となります。この取り組みは、地域と大学が共に手を携えた包括連携協定の一環としてスタートしました。
近大鴨とは?
「近大鴨」は、2021年から3年間にわたり提供されている「近大おいし鴨」に由来していますが、改良済みの鴨肉です。近畿大学の「近大式鴨肥育法」に基づいて、肉質が向上されています。この過程で、従来の鴨肉に比べて柔らかく、甘みが増した肉を実現し、鴨の持つ独特の臭みも軽減されています。
肉質改良の背景
近畿大学では、2018年から日本振興株式会社と共同で鴨肉の質を向上させる研究を行っています。この研究では、和歌山県産の薬草や未利用資源を活用した新しい飼料が使用され、プロセス全体を通じて肉質の改善が図られました。特に、シソ葉やウコン根茎などの薬草が与えられることで、鴨肉がもつ特性が際立ちます。
フルコースの返礼セット
有田川町のふるさと納税として提供される「近大鴨」は、以下の内容で限定セットが用意されています:
- - 12,000円の寄附:ロース100g、モモ100g(限定5セット)
- - 12,000円の寄附:モモ100g×2(限定15セット)
- - 30,000円の寄附:ロース300g、モモ300g(限定5セット)
申込方法
申し込みは、ふるさとチョイスのウェブサイトを通じて行えます。
有田川町のふるさと納税制度は、2008年度から運用されており、地域特産物である有田みかんやぶどう山椒なども返礼品として取り扱われています。
地域活性化への貢献
近畿大学と有田川町は、令和3年に地域活性化を目的とした包括連携協定を結び、さらなる連携を深めています。この協定に沿って、地域の農業や観光産業を活性化する取り組みが進められており、鴨肉商品を通じて新たな地元活性化を目指しています。
近畿大学は、食品分野での新たな取り組みをとおして地域経済の発展にも貢献しているのです。
日本振興株式会社との連携
近大鴨の肥育においては、日本振興株式会社との協力が不可欠です。この企業は、建設コンサルタントとしての専門知識を活かし、農業にも焦点を当てた新規事業をスタートさせています。これは持続可能な地域発展を支えるためのものです。
まとめ
近大鴨は、ただの鴨肉に留まらず、地域の特性を活かした新しいブランドとして成長しています。近畿大学と有田川町の協力によって、地元民だけでなく、多くの人々がこの美味しい鴨肉を味わうことができる時代がやってくるのです。ぜひ、ふるさと納税を通じて「近大鴨」をお試しください!