新型コロナが影響！注文住宅市場の現状と今後の展望

新型コロナウイルスの影響で変わる注文住宅業界

G l u e e株式会社は、新型コロナウイルス感染拡大が注文住宅事業者に与える影響を調査しました。この調査には107社の事業者からの回答が寄せられ、その結果として多くの企業が困難な状況に直面していることが明らかになりました。

売上減少の見込み

調査結果によると、実に57.1%の注文住宅事業者が現在、売上に対する影響を受けていると回答しました。特に、52.5%が約20%の売上減少を見込んでいるとしています。このように、多くの業者が新型コロナウイルスの影響で厳しい状況に立たされています。

資料請求と来場予約の状況

一方で、資料請求の件数については、55.7%の事業者が「変化なし」と答えていることがわかります。つまり、住宅購入に興味を持つ消費者が一定数いることを示しています。しかし、新規来場予約に関しては、55.7%の業者が10%以上の減少を受けていることも事実です。これにより、多くの企業が新規顧客を獲得するのに困難を感じている状況が浮き彫りとなっています。

オンライン相談会の導入状況

調査によると、オンライン相談会を実施している事業者は31.4%に留まっています。コロナ禍の中、対面での打ち合わせに代わってオンライン相談が普及することが期待されていましたが、多くの企業がまだ対応しきれていない現状があります。この背景には、対面でのコミュニケーションが好まれる文化や、不安感から来る抵抗感があるとも考えられます。

広告宣伝費の維持

広告宣伝費に関しては、54.3%の業者が「現状維持」を選択したことが印象的です。さまざまな不安定要因が潜む中でも、広告活動を維持している事業者が多いことが明らかとなりました。一方で、広告宣伝費を削減するとした企業の中では47.6%が雑誌掲載を減らす意向を示しており、デジタルメディアへの移行が進むのかもしれません。

総括と未来への提言

今回の調査からは、依然として厳しい状況にある注文住宅業界が浮き彫りとなりました。オフライン媒体が中心の業界で、リーマンショックや消費増税を上回る程の厳しさがあります。この環境下でも新規集客に成功している事業者は、オンライン化に積極的に取り組んでいるケースが多いようです。今後、住宅業界全体がWEB集客やオンライン相談会にシフトし、本来の力を発揮できるよう努力が必要です。