アルペンが実現したシフト管理改革の成功物語とその影響

日本全国に411店舗を展開し、1.8万人のスタッフが働くアルペン。この多業態で多店舗を展開する企業が、シフト管理のデジタル化を進めてきた背景には、従来のアナログ管理方式がもたらす問題がありました。特に、紙ベースでのシフト作成や手書きの指示は、店舗の稼働実態を的確に把握できない大きな要因となっていたのです。実際、1ヶ月あたりのシフト作成には7〜8時間もかかり、店舗運営に大きな負担をかけていました。

課題を可視化する

R-Shiftを導入する以前、アルペンでは店舗ごとのシフト作成に大きなバラツキがあり、その理由は各店の店長の経験や習慣に起因していました。どの店舗が本当に人手不足であるのか、その答えをリアルタイムで把握することは困難で、結果的に人員計画も直感に依存することが多く、採用活動に影響を与えていました。特に、契約時間と実際の稼働の乖離も問題に直面していたのです。

R-Shift導入の意義

2022年春、アルペンはR-Shiftを導入し、単なるシフト作成の効率化だけでなく、店舗運営の一貫性を高めるために取り組みを始めました。各店舗の店舗運用の差を把握し、誰でも使いやすいプラットフォームを通じて現場に情報を届けることに注力。具体的には、運用開始後も各店舗のデータを監視しつつ、サポートが必要な店舗には個別のフォローを行うなど、徹底した運用改善を進めたのです。

大幅な効率化と成果

R-Shiftの導入効果は著しく、シフト作成時間が平均で3時間に短縮され、早い店舗では1時間で済むようになりました。また、実際の稼働状況を数値化したことで、採用戦略も根拠に基づいたものに変わり、以前の感覚ベースの決定から脱却したとのことです。スタッフ側にとっても、シフトの申請がしやすくなり、希望がより通りやすくなったため、働き方の満足度が向上しています。

今後の展望と課題

アルペンにおいて今後の課題は、契約時間と実際の稼働のギャップをさらに見える化し、最適化することです。また、人員配置の判断をより精緻なものにするため、シフトと作業計画の統合を進めていく計画も立てています。3年半の取り組みを経て、さらに「働く人が契約通りに無理なく力を発揮できる環境づくり」を目指して取り組んでいくことでしょう。

取材を通じて感じたこと

取材を通じて感じたのは、アルペンの人事部門が「契約した後もスタッフの実態をしっかり確認したい」という強い姿勢です。店舗運営と採用が一体となって動く体制を構築し、現場のリアルに向き合いながら常に改善を続けている姿勢が印象に残りました。デジタル化は目的ではなく手段であり、アルペンの取り組みは他の小売業者にとっても参考となる良い例と言えるでしょう。