2024年転職者の傾向、40-50代が活発に転職市場に参入

2024年転職動向調査の結果を受けて

株式会社マイナビが実施した『転職動向調査2025年版（2024年実績）』の結果が公表されました。調査は2024年の間に転職を行った正社員1,500名を対象に行われ、転職者の現在の状況や変化の傾向が把握されました。特に注目すべきは、40代から50代の働き手が転職市場において活発に動いていることです。

転職率の推移

2024年の正社員の転職率は7.2％であり、前年の7.5％から若干の減少が見られたものの、依然として先行きが明るい状態を保っています。年代別に見ると、特に若い世代（20-30代）の転職率が下がり、逆に中高年層（40-50代）が増加しています。これは、現職の環境や待遇に対する不満を持つ多くの中高年層が、より良い条件を求めて転職に踏み切る傾向が強まっていることを反映しています。

給与が転職理由に大きな影響

転職の動機として最も多かったのは「給与が低かった」とする25.5％の回答で、また転職先を選ぶ際の決定要因にも「給与の良さ」が影響を及ぼしました。実際、転職によって年収が平均22.0万円増えたとのことです。特に30代男性と40代男性の年収増加が目立ち、高い結果を出しています。

退職金制度が応募意欲を刺激

さらに興味深い事実は、転職者が応募意欲を示す要因として最も多く挙げたのが「退職金があることである」という42.8％の回答です。退職金制度に魅力を感じる求職者が多いということがわかります。そして退職金の使い道として「貯蓄」が66.7％にも上ります。これは、将来の経済的不安を和らげようとする意識が働いている証拠です。

働きたい年齢の意識

面白いのは、転職者の「働きたいと感じる年齢」が年々上がっており、62.8歳という結果が出たことです。これは、2023年のデータと比較しても上昇しています。また、「働かなければならない年齢」は65.6歳と、働きたい年齢よりも2.8歳高く、この差は特に若い世代にとって鳴り響く警鐘かもしれません。

経済的不安を背景にした転職活動

この調査を通じてわかったことは、40-50代における転職活動が活発化していることです。特に、年齢が高い層においては、転職による年収アップが見込まれ、「35歳転職限界説」が崩れつつあるとも言えます。働きたいという意欲が高まる一方で、働かなければならないという現実も強く意識されていることがうかがえます。このような状況から、企業側には従業員の不安を解消する施策が求められています。

以上の調査結果は、私たちのキャリア選択に多くの示唆を与えます。将来的な視点を持ち、人材の確保と定着を図るためには、企業も労働者に寄り添った柔軟な制度や支援が不可欠です。人生100年時代を迎える中、求職者はさらに高い意識を持って転職市場に臨んでいると言えます。