「アイフレイル」に関する実態調査が明らかにした目の健康問題

一般社団法人日本コンタクトレンズ協会（JCLA）は、人口の高齢化が進む中での目の健康を向上させるため、「アイフレイル」に関する実態調査を行いました。この調査の結果、40〜64歳の男女を対象に、意外な事実が浮かび上がりました。

認知度低下が浮き彫りに

調査によれば、「アイフレイル」という言葉を知っているのは約30%に過ぎず、残りの70%はこの概念自体を知らないことが明らかになりました。実際には「意味をよく知っている」と答えたのはわずか3.1%に過ぎません。この結果から、アイフレイルが持つ重要性が広まっていないことが分かります。

眼科受診の低い割合

次に調査したのは眼科の受診率です。最近1年以内に眼科を受診したと回答した人は約30%と低く、特に予防的な受診者はほとんどいない状況でした。多くの人々が目の不安を感じているにもかかわらず、受診を怠っている実情が浮き彫りになりました。受診理由については、視力の低下を認識して受診する人が目立ち、健康診断や人間ドックでの検査をきっかけに受診する人はわずか8.4%でした。

視力矯正の不満が高い

調査では、視力矯正を行っていない人の91%が近くの見え方に対し不満を持っていることが明らかになりました。特に「小さな文字が読みにくい」という悩みが最も多く、これに対して適切な対策を取っていない実態が示されました。多くの人が自覚している問題にも関わらず、視力矯正への行動が不足していることがわかります。

遠近両用コンタクトレンズの認知度

遠近両用コンタクトレンズに関する認知度は全体の60%でした。アイフレイルを認知している層では67.9%が知っていると回答し、認知が広がることでこれらのレンズの使用が促進される可能性が示唆されました。

専門家の意見

慶應義塾大学の根岸一乃教授は、アイフレイルが目の機能の衰えによって引き起こされることを強調し、放置すると生活の質が下がる危険性について警鐘を鳴らしました。老視対策としては、眼鏡や遠近両用コンタクトレンズを使用することが最適であると指摘しています。

今後の取り組み

一般社団法人日本コンタクトレンズ協会の川浦会長は、40代からの定期的な眼科受診の重要性を呼びかけています。遠近両用コンタクトレンズは、活発なライフスタイルを送る人にも適しており、年齢に伴う視力低下の悩みを解消する選択肢として注目されていることを強調しました。今後、啓発活動を強化し、アイフレイルの認知を高めるための調査も行い、さらなる情報提供を行っていく意向です。

目の健康とその啓発

日本コンタクトレンズ協会は、9月10日の「コンタクトレンズの日」に向けて、アイフレイルについての啓発活動を強化する予定です。タレントのRIKACOさんと眼科専門医との対談動画を通じて、視力矯正の重要性を伝える試みが行われています。このような活動が、より多くの人々に目の健康への関心を呼び起こすことに期待されています。

以上の実態調査を受けて、目の健康管理の重要性を再認識し、適切な視力矯正で健やかな生活を送りましょう。