フィットネス文化の拡大で健康寿命延伸！エニタイムフィットネスが奈良県と包括連携協定を締結

フィットネス習慣で健康寿命を延伸！エニタイムフィットネスが奈良県と包括連携協定を締結

24時間年中無休のフィットネスジム「ANYTIME FITNESS」を展開する株式会社Fast Fitness Japan（本社：東京都新宿区代表取締役社長：山部清明）は、奈良県と包括連携協定を締結しました。この協定は、フィットネス習慣の拡大を通じて、県民の健康寿命延伸と活力溢れる地域社会の実現を目指したものです。

今回の協定締結により、エニタイムフィットネスは奈良県と連携し、スポーツ振興、健康増進、インクルーシブ社会の実現、環境保全、用地活用など、多岐にわたる分野で協働していきます。具体的には、国民スポーツ大会に向けたアスリート支援、ショッピングセンターでの運動啓発イベント開催、奈良マラソンの広報協力や救護ボランティア支援など、幅広い活動が予定されています。

また、地域貢献の一環として、締結式当日にはチャリティスクワットイベントが開催され、参加者260名以上が合計7,351回のスクワットを行いました。集まった寄付金は、奈良の鹿愛護会とスペシャルオリンピックス日本・奈良に寄贈されました。

エニタイムフィットネスは、2018年に「オープンフィットネス宣言」を掲げ、誰もがフィットネスを楽しめる環境作りに取り組んでいます。今回の奈良県との包括連携協定は、その取り組みの一環として、地域社会との連携を強化し、フィットネス文化の普及と健康寿命の延伸に貢献していくことを目的としています。

奈良県との連携で実現する地域社会への貢献

今回の協定を通して、エニタイムフィットネスは奈良県が抱える課題解決に積極的に貢献していきます。具体的な取り組みとしては、以下の5つの分野が挙げられます。

1. スポーツ振興・健康増進
- 国民スポーツ大会に向けたアスリート支援
- 国スポ・全スポの広報支援
- ショッピングセンターでの運動啓発イベント開催
- 奈良マラソンの広報協力
- 奈良マラソンの救護ボランティア支援
2. インクルーシブ社会の実現
- まほろば「あいサポート運動」への参画
3. 環境の保全
- 奈良公園の清掃活動への協力
- 「みんなで・守ロード事業」道路清掃
4. 用地活用
- 未来を担う若者が集住し、企業・研究機関と交流し学ぶ”Young Innovation Residence”プロジェクトへの連携、協力
5. 地域社会の活性化及び県民サービスの向上

エニタイムフィットネスが目指すフィットネス文化の普及

エニタイムフィットネスは、日本中の誰もがフィットネスを気軽に楽しめる環境を目指し、24時間年中無休のジムを全国1,100店舗以上展開しています。会員数は80万人を突破し、多くの人が自分のペースでトレーニングに取り組んでいます。

今回の奈良県との包括連携協定は、エニタイムフィットネスが目指すフィットネス文化の普及に向けた重要な一歩となります。今後も、地域社会との連携を強化し、健康寿命の延伸と活力ある地域社会の実現に貢献していくことを目指していきます。

エニタイムフィットネスについて

エニタイムフィットネスは、米国発祥のフィットネスジム・フランチャイズです。現在、世界5,000店舗以上を展開しており、日本では2010年に1号店をオープンしました。多様な生活スタイルにフィットするジムとして、多くの人に愛されています。

株式会社Fast Fitness Japanについて

株式会社Fast Fitness Japanは、エニタイムフィットネスの日本におけるマスターフランチャイジーです。全国で直営店舗の運営及びフランチャイズ展開を行い、日本のフィットネス業界をリードしています。

【会社概要】

社名: 株式会社Fast Fitness Japan
所在地: 東京都新宿区西新宿6-3-1 新宿アイランドウィング10F
代表: 代表取締役社長山部清明
設立: 2010年5月21日
証券コード: 7092 (東京証券取引所プライム市場)

【ホームページ】

エニタイムフィットネス: https://www.anytimefitness.co.jp/
株式会社Fast Fitness Japan: https://fastfitnessjapan.jp/

健康寿命延伸に向けた取り組み

エニタイムフィットネスは、健康寿命延伸に向けた取り組みとして、地域社会との連携を強化し、様々な活動を行っています。

地域イベントへの参加: 地域イベントへの参加を通して、フィットネスの楽しさを体験してもらい、健康意識を高める取り組みを行っています。
健康啓発セミナー: 地域住民向けの健康啓発セミナーを開催し、健康的な生活習慣の大切さについて啓発しています。
トレーニング指導: 地域住民に対して、個々の体力や目標に合わせたトレーニング指導を提供しています。
健康チェック: 健康状態のチェックを行い、必要なアドバイスを提供しています。
機器の寄贈: 医療機関や福祉施設にトレーニング機器を寄贈し、地域住民の健康増進に貢献しています。