自己効力感が生む高い仕事パフォーマンスの実態：最新調査結果

自己効力感が生む高いパフォーマンス

一般社団法人日本セルフエスティーム実践協会（JSEL）が行った最新の調査により、自己効力感が仕事のパフォーマンスに与える影響が明らかになりました。この調査は、2024年3月に全国の20～49歳の有職者1,008名を対象に行われ、彼らの働く意識と自己効力感との関連性を探るものでした。

調査の背景

コロナ禍やグローバル化といった、情勢が不確実である時代に生きる私たちには、未来への不安が伴っています。特に、バブル崩壊後の「失われた30年」を経験した世代は、依存的な働き方が根付いている一方で、若年層は働くことに対する価値観が二極化しているという原点から、この調査がスタートしました。

調査概要

- 目的: 仕事に対する意識と自己効力感の関係性を探り、今後の施策の基礎資料を提供する。
- 対象: 20～49歳の有職者1,008名
- 手法: インターネットリサーチ（株式会社マクロミル実施）
- 期間: 2024年3月27日～28日

主な調査結果

1. 自己効力感の向上とパフォーマンス

調査結果では、自己効力感が高い従業員は、仕事に対して常にポジティブな姿勢を持っていることが明らかになりました。自己効力感上位30％の回答者は「成長の場」や「人とつながる」といった意識を強く抱いていますが、下位30％の回答者は「心身が疲れる」などのネガティブな意識が目立つ結果となりました。

2. 性別・職種による意識の違い

性別による意識の違いも浮き彫りになりました。女性は「人とのつながり」を重視する一方で、男性は「自己実現」に対する意識が高い傾向があります。さらに、営業職は自己効力感と協働作業の認識が高いということもわかりました。

3. 年代別の課題

20代の若者は個人主義が強まる中で、協働作業に価値を見出しにくい傾向が見受けられます。30代は経験不足が自己効力感の低下につながることが示唆され、40代は最も高い自己効力感を持つ世代として浮かび上がりました。

この調査結果は、企業が従業員の自己効力感を高めるための施策を設計する際の貴重なデータを提供します。特に、若年層の育成や性別・職種に合わせたサポートの必要性を強調しています。