東京ドームと台北メトロ、国境を越えた友好協定を締結

2025年4月21日、東京都文京区に本社を置く株式会社東京ドームと、台北市に本社を構える台北大衆捷運股份有限公司（台北メトロ）は、相互に事業を発展させるための友好協定を締結しました。これにより両社はエンターテインメントや観光、さらには地域活性化の促進を目指すために、国境を越えた相互の理解と連携の強化に取り組むこととなります。

締結式は台北市内の台北メトロ本社ホールで行われ、東京ドームの代表取締役会長兼CEO北原義一氏、台北メトロの董事長である趙紹廉氏、さらに台北市長の蒋万安氏が立会人として出席しました。

この友好協定は、Tokyo Dome Cityをはじめとする東京ドームの中核事業がインバウンド客の激増を受けている中で締結されたものです。近年、東京ドームでは「WBSC世界野球プレミア12」において台湾が優勝するなど、スポーツやエンターテインメント分野での相互関心が非常に高まっています。今後は両社が協力し、広告の掲出やイベントの開催、集客施策においても新たな取り組みを模索する計画です。

東京ドームの北原氏は、台北メトロとの友好協定を喜び、「台湾と日本のエンターテインメント文化の発展に寄与することができると願っている」とコメントしました。一方、台北メトロの趙氏も東京ドームの優れた経営力や豊富なイノベーションの経験を称賛し、両社の協力により台北と東京の絆をさらに深めていくことを期待しています。

株式会社東京ドームは、読売巨人軍の本拠地である東京ドームを中心に、様々なエンターテインメント施設の運営を行っています。2023年から2024年にかけては、東京ドームシティの大規模リニューアルを予定しており、さらなる顧客体験の提供に向けた取り組みが続けられています。

台北メトロは台北市および新北市に広がる131.1kmの都市鉄道を運営し、台北アリーナや遊園地「台北市立兒童新樂園」をはじめ、多様な次元で事業を展開しています。

この友好協定締結により、両社はさらなる相互理解を進め、広い分野での協力を深めることで新たな価値を創造し、将来の発展に繋げていくことが期待されています。