日本情報通信、PCを寄贈しHomedoorの就労支援を応援する取り組み

日本情報通信がHomedoorに寄贈したPCによって広がる支援の輪

日本情報通信株式会社（NI+C）は、大阪に拠点を置く認定NPO法人Homedoorに、業務で不要となったPC20台を寄贈しました。この寄贈は、昨年に引き続き行われ、Homdoorの重要な就労支援活動を後押しするものです。Homedoorは、生活に困窮する人々、特にホームレスに対して事業支援や生活支援を提供しており、その活動は非常に評価されています。

ホームレス状態からの脱出には、仕事、住まい、収入の3つが不可欠で、これらは互いに依存し合っています。たとえば、雇用がなければ収入も得られず、その結果住む場所も失ってしまい、さらに仕事への就業が難しくなる悪循環に陥ることも。Homedoorは、この負のトライアングルを解消しようと、仕事と住まいを同時に提供することで、経済的な自立を支援しています。

NI+Cはその一環として、パソコンスキルの習得が就労機会を広げると期待し、PCの寄贈を行いました。これを通じて、Homedoorではパソコンを使用した就労支援講座が開催され、多くの人々がその恩恵を受けています。さらに、NI+CはリモートでのオンラインPC教室の設立も計画しており、社員が講師となって技術指導を行うことで、より多くの利用者にパソコンの操作を学んでもらう予定です。

また、Homedoorは2023年7月に新たなインクルーシブシェルター「アンドベース」を開設し、利用者が気軽にアクセスできるラウンジでPCの貸し出しを行っています。この取り組みにより、多くの生活困窮者のサポートがさらに充実することが期待されます。

Homedoor理事長の川口加奈氏は、「日本情報通信様からの20台の寄付には心から感謝しています。これにより、就労支援事業でのPC活用が進むことを楽しみにしています」とコメントしました。川口氏はまた、これまでPCの利用がなかった相談者のために講座を展開し、スキルを身に付けられる機会を提供する意向を示しています。

日本情報通信は、「社会を幸せに、お客様を幸せに、そして社会を幸せに！」というモットーのもとでハピネス経営を推進しており、今後も社会貢献活動に注力していくと発表しています。この提携を通じて、生活困窮者の自立を支援し、更なる地域社会への貢献が期待されます。