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電気自動車から内燃機関車への回帰が進む

近年、電気自動車（EV）への需要が減少しており、消費者の心理が大きく変わりつつあることが、EYによる最新の調査結果から明らかになりました。調査の結果は、内燃機関（ICE）車の選択意向が非常に高まっていることを示しています。これは、特に政府の政策変更や充電インフラの発展の遅れ、さらには地政学的な要因の影響を受けているようです。

EYが発表した「EY Mobility Consumer Index」（MCI）は、2020年に始まり、世界中の自動車購入者の意向や傾向を追跡しています。この調査によると、EV市場への導入が減速する中、実際にICE車を選ぶ消費者が増えている様子がうかがえます。

消費者意向の変化

調査結果では、今後24カ月以内にICE車を購入する意向を示す消費者は、全体の50%に達し、前年比で13ポイントの上昇を見せています。これは、特にバッテリー式電気自動車（BEV）の選好が14%に減少し、ハイブリッド車も16%にまで落ちたことが影響していると考えられます。また、EV購入予定者の36%は、地政学的な要因を理由に購入を再検討していることが判明しました。

地域別に見ると、ICE車の購入意向が北・中・南米、欧州、アジア太平洋の主要地域で上昇しており、ICE車の回帰は顕著です。多くの消費者が、EVの不安要素を考慮して選択を行うようになっています。この傾向は、米国におけるEV税額控除の撤廃や排出目標の見直しなどの政策変更からも推察されます。

航続距離や充電への懸念

ICE車を選ぶ理由として、航続距離への不安が最大の懸念として挙げられており、29%がその理由を示しています。さらに、充電インフラの不足やバッテリー交換の高額費用も28%の消費者によって懸念されています。特に初めてEVの購入を検討する消費者の37%が、バッテリー交換費用の高さを最も気にしていることがわかります。

さらに充電に関する不満は根強く、充電器の場所の特定が39%、長い待ち時間が37%、高い充電費用が32%と続いています。このように、航続距離や充電に関連する不安が、消費者のEVに対する選好を押し下げているのです。

コネクテッド機能と実用性の重視

調査結果では、消費者が必要とする機能として「新しさ」よりも安全性や利便性を重視していることが分かりました。約39%の消費者がコネクテッドサービスの費用の高さを主な障壁としています。また、60%が自家用車での自動運転レベルは低めでも十分だと感じていることも、彼らの実用的な価値観を裏付けています。

自動運転機能に対する安心感は限定的ですが、主な懸念として事故リスク（60%）、技術的な不具合（51%）、車両制御の喪失（50%）が挙げられています。このような消費者の反応は、高度な自動運転技術に対する慎重さを反映しています。

購入プロセスの傾向

調査によれば、購入前の情報収集や比較検討がデジタルで行われる一方、購入手続きの最終段階では対面でのディーラーとのやり取りが依然として主流です。約41%の消費者が対面での購入手続きを好んでおり、これは主要チャネルとして残るものの、オンラインでの購入を好む傾向も見られます。

調査結果は、消費者の選択がより現実的な要因に影響を受けていることを示しています。今後、ICE車に対する需要が回帰し続けるのか、その影響を深く見極めることが求められます。これからの自動車産業の未来は、新たな技術や顧客ニーズに応じて進化していくことが期待されます。

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