ヤマト運輸が熱中症対策を強化
ヤマト運輸株式会社(本社:東京都中央区)は、従業員が安全に働ける環境づくりの一環として、熱中症対策の取り組みを強化することを発表しました。2025年6月から「ファン付きベスト」の導入を拡大し、全国の事業所にWBGT(暑さ指数)測定器を設置。また、一部エリアでは熱中症リスクを感知する「ウェアラブルデバイス」の実証試験も開始することが決定されました。
ファン付きベストの導入
ヤマト運輸では、2021年より台車や自転車を利用して集配業務を行うセールスドライバーに約6,500着のファン付きベストを貸与し、その効果を検証してきました。今回新たにトラックで作業を行うドライバーに向けてもファン付きベストを貸与することにし、運転の妨げにならないように改良されたデザインが特徴です。特に、ファンの取り付け位置を背面から側面に7cmほどずらすことで、使いやすさが向上しています。
これにより、約75,000着が導入され、対象は主に北海道や秋田県、岩手県、宮城県を除くセールスドライバーと作業職の社員です。
WBGT測定器の設置
さらに、ヤマト運輸はこれまでにも環境省が発表したWBGT値を基に、事業所ごとに適切な暑さ対策を行ってきました。今後、約3,000台のWBGT測定器を全国の事業所に設置し、各事業所の作業環境を正確に把握し、迅速に適切な対策を講じることで、より安全な労働環境の確保を目指します。
ウェアラブルデバイスによるリスク把握
新たに導入されるウェアラブルデバイスは、手首に装着することで体の深部体温を測定し、熱中症のリスクを音や光、振動で知らせることができます。これにより、無自覚に熱中症の初期症状に陥ることを防ぎつつ、水分補給や休憩を促すことが可能になります。今回の実証試験では、約2,500台が貸与され、熱中症対策としての効果を検証し、得られたデータを基に今後の対策に活かす予定です。
背景と必要性の高まり
近年の記録的な猛暑の増加に伴い、熱中症のリスクも高まっています。2025年6月からは労働安全衛生規則が改正され、職場における熱中症対策が法的に義務化されることから、企業の取り組みが一層重要視されています。ヤマト運輸はこれまでにガイドラインやマニュアルの整備を行い、従業員に熱中症の注意喚起を行うなど、さまざまな取り組みを実施してきました。
特に、従業員へのヒアリングや労働環境の把握を通じた冷風機、スポットクーラー、シャーベット状飲料水や経口補水液の常備など、多角的な対策を展開し、高い意識で熱中症予防に取り組んでいます。今後も社員の健康と安全を最優先に、引き続き積極的な対策を推進していくことでしょう。