日本のブロックチェーン『Japan Open Chain』、次期ハードフォーク「Tokyo Hardfork」を発表

日本のブロックチェーン『Japan Open Chain』が進化を遂げる

この度、日本ブロックチェーン基盤株式会社が、2025年から2030年までの長期的な開発計画である「Japan Open Chain」のロードマップを発表しました。この中で、2025年末から予定されている次期ハードフォーク「Tokyo Hardfork」の詳細も公開され、注目を集めています。

JOC COINの名称変更

同社は、従来「Japan Open Chain Token」と呼ばれていたネイティブトークンの名称を、より親しみやすい「JOC COIN」に統一すると発表しました。この名称変更は、国内外の利用者に対して認知度を高め、決済手段や投資対象としての地位を強化することを目的としています。

ロードマップの概要

Japan Open Chainは、段階的なハードフォークと新機能の導入によって進化していくシナリオを描いています。以下のハードフォークが予定されています。

- Tokyo Hardfork（2025年末 - 2026年予定）
- Osaka Hardfork（2026年 - 2027年予定）
- Kyoto Hardfork（2027年 - 2028年予定）
- Gifu Hardfork（2028年以降予定）
- Beyond Gifu（2029年 - 2030年以降予定）

これらを経て、Japan Open Chainは「世界最高レベルの性能」と「革新的なガバナンスモデル」を実現することを目指しています。

Tokyo Hardforkの目指す未来

「Tokyo Hardfork」では、Ethereumメインネットに近い新たなPoSA（PoAv2）への移行を含む、多くの技術的進化が計画されています。さらに、Ethereumの最新バージョンである「Prague/Electra」と連携し、最大5,000 TPSの処理性能を実現することが期待されています。この性能は、他の高性能チェーンを大きく上回るもので、金融機関によるステーブルコインの発行や、株式・不動産トークンの取引など、様々なユースケースにおいて優位性を持つことが見込まれます。

Osaka Hardforkとその展望

続く「Osaka Hardfork」では、コアバリデータ21社に加え、500社のスタンダードバリデータを導入し、より分散的な運営体制を目指します。これにより、国内外からのバリデータが参入し、ネットワークの耐障害性が向上します。さらに、手数料シェアリングモデルが導入されることで、JOC COINの需要が高まることが期待されています。