新型コロナ後の企業マーケティング活動に関する影響調査結果

新型コロナウイルス後のマーケティング活動への影響

株式会社イノーバは、今年の3月に続き、新型コロナウイルスの影響が企業のマーケティング活動に与える影響について再調査を実施しました。その結果、依然として85％以上の企業がコロナによるマイナス影響を訴えており、特にオンライン施策の実施が重要であることが判明しました。

調査概要

この調査は2020年12月に実施され、27,668社を対象に行われました。オンラインを介したインターネット調査によって、53社から有効な回答が寄せられました。なお、企業のデジタルマーケティングシフトについては多くの企業が感じており、特に営業部門ではインサイドセールスへの移行が進んでいます。

マイナス影響の実態

具体的には、マーケティング活動に対するマイナスの影響として「展示会やイベントの延期・中止」が36件と最多で、次いで「商談数の減少」「マーケティング予算の削減」が続きました。これに対し、プラスの影響とされるのは、デジタルシフトの意識変化であり、特にオンライン施策に対する関心が高まっていることが明らかになりました。

調査結果によると、75％以上の企業が新型コロナの影響をマイナスと感じており、そのうち80％超が影響の持続期間を1年以上と見込んでいます。2〜3ヶ月で収束するとの意見は0件という驚きもありました。これは、マーケティング活動が今後どれほどの影響を受け続けるかの予測を示しています。

デジタルマーケティングの加速

多くの企業が「オンラインセミナーの活用」「オンライン商談の導入・強化」に取り組んでいます。これにより、非対面でのコミュニケーションが効率化され、一定の効果が確認されているという声も上がっています。また、「メールマーケティング」や「ホームページ強化による問い合わせ獲得」など、デジタルツールを通じたアプローチが重要視されています。

一方で、効果測定の難しさや、ホームページの強化におけるリソース不足により、期待した成果が上がらないケースもあるようです。特にリスティング広告においては、クリック単価の上昇とコンバージョン率の低下が課題として指摘されています。しかしながら、オンライン施策の実施によって、出張経費の削減に成功した企業もあります。