緊急避妊薬のOTC化に対する意識調査の結果
株式会社ネクイノが運営するオンライン・ピル処方サービス「スマルナ」は、2026年からの緊急避妊薬のOTC化に関する意識調査を実施しました。この調査は、全国のスマルナユーザー2,118名を対象に行われ、調査結果は注目に値するものとなりました。
調査の概要
緊急避妊薬は、避妊に失敗した場合の重要な選択肢として広く知られており、これがOTC化されることで多くの女性にとって手に入れやすくなることが期待されています。2023年の調査では、86.2%の人がOTC化に「賛成」と回答しており、非常に高い支持を得ていることがわかりました。
しかし今回の調査によると、“とても安心できる”と答えたのは50.7%、一方で“安心できるが、懸念もある”とする意見は42.4%に達しました。この傾向から、OTC化について否定的な見解を持つ人たちが一定数存在することが浮き彫りになりました。
懸念に対する具体的な声
OTC化に対しての懸念項目として挙げられたのは、主に以下の内容です:
1.
薬局で口頭で依頼することに抵抗がある(48.9%)
2.
対面で薬剤師に相談しづらい/話しづらい(40.2%)
3.
購入時のプライバシーが守られるか不安(39.1%)
これらの意見から、特に対面の場面での心理的ハードルやプライバシーへの配慮が必要であることが示されています。さらに、薬局の営業時間や立地によって必要なときに手に入らない可能性についても33.5%の人が不安を抱えているとの結果になりました。
重要視される入手方法
調査では、緊急避妊薬を入手する際に最も重視される要素が示されました。
“すぐに手に入ること”が73.3%の支持を得ており、これは非常に重要なポイントとして浮かび上がっています。また、プライバシーの重要性も16%の人々から支持されています。
現在の入手方法として主なものは病院や医療機関(52.5%)、それに続いてオンライン診療サービス(41.6%)が挙げられています。地域差も見られ、特に東京都心以外の地域ではオンライン診療の利用が多い傾向があります。
行動変化の兆し
緊急避妊薬を服用したことのある人々に対し、服用後に避妊について意識が変わったかどうかを問うと、70.1%が「考えが変わった」と回答しました。具体的に、低用量ピルの服用を始めた人は55.1%に達し、コンドームの使用やパートナーとの避妊方法についての話し合いが増えたといった意見も見られました。
この調査結果は、OTC化が安易な性行為を助長するものではなく、むしろ避妊に対する意識を強化する良い機会となる可能性が示唆されています。実際、緊急避妊薬を服用した多くの人が、自分の体を守る重要性を再認識しています。
当事者のリアルな声
調査の自由回答欄には314件の実体験や意見が寄せられました。たとえば、「休日に避妊に失敗して、不安でパートナーと相談ができずに困った」といった声や、「アフターピルの存在を知っていたために、迅速に行動できた」という体験談がありました。中には「正しい情報が広まってほしい」との訴えもあり、より良い環境を求める声が多く見られました。
SRHRの認識について
多くの人がセクシュアル・リプロダクティブ・ヘルス・ライツ(SRHR)についてはあまり知られていない一方、性や生殖に関連する話題への関心は高まっているようです。これに対して、69.4%の人々が以前よりも関心を持っていると答えました。
OTC化により、緊急避妊薬へのアクセスが改善されることが期待されていますが、それだけでなく、正確な情報の普及と安心して相談できる環境の整備が求められています。スマルナは今後も、個人が自己決定を行える社会の実現に向けて取り組んでいくことを宣言しています。