英語サイト調査結果
2026-11-19 11:09:14

プライム上場メーカーの英語サイト調査結果 発表!AI対策状況はどうなっている?

プライム上場メーカーの英語サイト調査



株式会社IGNITE(本社:大阪市北区)が、2026年11月13日付けで東証プライム市場に上場し、TOPIX Mid400に採用されている80社の英語サイトに対するAI対策状況を調査しました。この調査では、電気機器、機械、輸送用機器、精密機器といった4つの業種が対象となっています。取得したデータをもとに、AIに対する対応や会社情報の構造化データの記述について詳細な分析を行いました。

調査結果の要点



調査から得られた主なポイントを以下にまとめます。

1. AIのクローラーを明示的に拒否している企業は0社:いずれの企業も、AIによるクローリングを妨げるような設定はしていませんでした。この結果は、企業がAIに対してオープンな姿勢を持っていることを示しています。

2. 英語のトップページに構造化データを記述している企業は12社(15.0%):会社名や所在地などの情報を構造化データで示している企業は少なく、全体のわずか15%にとどまりました。特に、輸送用機器と精密機器に関しては、構造化データを記述している企業が存在しなかったのは驚きです。

3. 日英ページの相互対応づけが行われている企業は14社(17.5%):日本語と英語のページを互いに指し示す設定を行っている企業は、全体の約17.5%にあたります。残りの企業では、片方向の指定や、日本語の指定が抜けているケースが見受けられました。

4. AI向けの案内ファイル(llms.txt)の設置企業は2社(2.5%):検索エンジンに特化した案内ファイルを設置している企業は非常に少数にとどまっています。この点からも、企業のAIへの対応が十分ではないことが浮かび上がります。

IGNITEの考察



IGNITEのCOOである三井裕貴氏は「AIのクローラーを明示的に拒否している企業はなかったものの、会社情報の構造化データや日英ページの対応づけが2割に届かなかったのは残念です。これらはAI検索のための特別な対策ではなく、基本的な準備として行うべきことです」とコメントしています。また、企業がこの英語サイトに追加できる設定をまずは整えることを推奨しています。

調査の概要



この調査は、以下の概要で実施されました。
  • - 調査対象:東京証券取引所に上場しているプライム市場の電気機器、機械、輸送用機器、精密機器の企業80社。
  • - 方法:各社の英語サイトのトップページやrobots.txt、llms.txt、サイトマップを取得し、詳細に分析しました。特に、Hreflangタグの設定状況や構造化データの存在についても検討しました。

株式会社IGNITEについて



株式会社IGNITEは、大阪に本社を置き、海外マーケティング支援を行っている会社です。日本企業が海外に展開する際や、海外企業が日本市場に進出する際に、さまざまな支援を提供しています。具体的には、海外市場調査、SEO、広告運用、Webサイト制作、多言語ローカライズなど、多岐にわたるサービスを展開し、英語ネイティブやバイリンガルのスタッフが在籍しています。代表取締役は小菅芳彰氏であり、今後も日本企業の国際競争力を高めるための支援を続けていくことでしょう。


画像1

画像2

画像3

会社情報

会社名
株式会社 IGNITE
住所
大阪府大阪市淀川区西中島3丁目21-13新大阪日新ビル4F
電話番号
080-7479-2192

トピックス(その他)

【記事の利用について】

タイトルと記事文章は、記事のあるページにリンクを張っていただければ、無料で利用できます。
※画像は、利用できませんのでご注意ください。

【リンクついて】

リンクフリーです。