缶詰利用状況調査：購入頻度や備蓄意識の変化とは

2025年4月、マイボイスコム株式会社（東京・千代田区）が実施した缶詰の利用に関するインターネット調査の結果が発表されました。この調査は、過去5回目の実施となりますが、今回は特に缶詰の購入頻度や非常用食品の備蓄意識についてのデータが注目されています。

調査概要

この調査は2025年4月1日から7日までの期間に行われ、全体で8,987名が回答しました。調査結果により、缶詰の利用状況や購入傾向が明らかになりました。以下に主な発見を詳述します。

1. 最新の缶詰利用状況

直近1年間に利用した缶詰の種類として、多くの人が「魚介類の素材缶詰」を選んでおり、その割合は61.3%でした。次いで「魚介類の加工・調理缶詰」が43.5%、「野菜・豆類の素材缶詰」が32.2%となっています。特に高年代層は魚介類を多く利用しており、野菜系の缶詰は女性の50代から70代で人気があります。

2. 缶詰の購入動向

缶詰を月1回以上購入している人は約45%と、2022年の調査結果より減少していることが分かりました。女性や高年代層においては購入頻度が高いという結果になりましたが、全体的には減少傾向にあります。

3. 購入時の重視ポイント

缶詰購入時の重視点については、73.2%が「価格」を最も重視していることが明らかになりました。他にも「味」が64.3%で続き、「原材料」や「容量、サイズ」がそれぞれ約40%となっています。特に高年代層では、「原材料」の重要性が高く、女性高年代層は多様な料理への活用を重視していることが伺えます。

4. 購入理由と常備缶詰

購入理由に関して、84.9%が「保存がきく」と回答しており、缶詰の長持ちする特性が重要視されています。そのほか「価格が手頃」が44.5%、定番の「そのまま食べられる」が29.9%と、多くの人が便利さを感じています。また、家庭で常備されている缶詰の中で、野菜類は「トマト加工品」や「コーン」といった缶詰も人気ですが、魚介類に関しては「ツナ缶」が52.1%と圧倒的です。

5. 非常用食品としての認識

調査によれば、缶詰を非常用食品として備蓄している人は約4割にのぼります。この中で、「普段の食事に活用する」といういわゆる「ローリングストック」が32.9%を占め、特に女性の60代から70代においてその割合が高くなっています。興味深いことに、中国や九州地方では非常用食品として缶詰を備蓄していない人の比率が高いという結果も出ています。

まとめ

この調査結果からは、缶詰の利用頻度が減少していることや、購入時の重視ポイントが見えてきました。また、非常用食品としての缶詰備蓄の状況は意識されているものの、地域差もあることを示しています。今後の缶詰市場においては、このようなデータを参考にした施策が求められそうです。

調査結果の詳細は、こちらのリンクからご確認いただけます。