住友ゴム工業が最高評価を獲得
住友ゴム工業(社長:山本悟)は、国際的な環境非営利団体であるCDPが実施する2024年の「サプライヤーエンゲージメント評価」で、最高評価の「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に選ばれました。これは、同社がサプライチェーンにおける気候変動問題への対応に力を入れていることが認められた結果です。
サプライヤーエンゲージメント評価の仕組み
CDPのサプライヤーエンゲージメント評価は、企業のサプライチェーンにおける環境への取り組みを測る指標として機能します。具体的には、気候変動関連の質問票に基づき、企業の取り組みが評価されます。この評価では、「サプライヤーエンゲージメント」「スコープ3排出量」「リスク管理」「ガバナンス」「目標」の5項目が重要視されます。
住友ゴム工業はこの評価において、特にサプライヤーエンゲージメントにおける高い取り組みを展開している点が評価されました。
サステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」
同社は、2030年を目指した温室効果ガス排出削減に向けた目標を掲げており、SBT(Science Based Targets)に基づいた取り組みを進めています。2030年までに、購入した製品・サービスに関しては25%、上流の輸送については10%の排出削減を目指しています。
これを実現するために、住友ゴム工業は取引先と協力し、共同で取り組みを進めています。具体的には、サステナビリティに関する知識を深めるために定期的に説明会を実施し、気候変動に関する活動に理解を得るための取り組みが行われています。
さらなる挑戦に向けて
住友ゴム工業は、今後もサプライチェーン全体のサステナビリティに関する課題を明らかにし、それに向けた解決策を模索していく意向を示しています。同社の取り組みは、ただの数字達成に留まらず、持続可能な社会に向けた確かなステップとなることでしょう。
CDPの役割
CDPは2000年に設立された英国の環境非営利団体で、グローバルな環境情報の開示を促進する機関です。企業や自治体に対して、環境への取り組みを透明にすることを推進しています。
住友ゴム工業の評価獲得は、同社が環境問題に対して真摯に取り組んでいる証拠と言えます。今後のさらなる挑戦に期待が寄せられます。