#CDP #キリンホールディングス #環境評価

キリンホールディングス株式会社（以下、キリン）は、この度、国際的な環境非営利団体であるCDPから「サプライヤーエンゲージメント評価」において8年連続で最高評価を受けたことを発表しました。この評価は、キリンの気候変動への取り組みが高く評価された結果であり、具体的には企業のガバナンス、目標設定、スコープ3の排出量、バリューチェーンエンゲージメントの4つの分野にわたる取り組みがポイントとなっています。

加えて、2025年度には「水セキュリティ」においても最高評価の「Aリスト」に選出され、二つの部門での受賞を果たしています。これによりキリンは、持続可能な事業活動を進める企業としての姿勢を一層強化しました。

CDPは、気候変動対策、水資源の保護、森林保全などの環境問題に対して、企業や自治体に情報開示を求めることを主な活動とする団体です。そのため、CDPにおける評価は世界的にも非常に重視されています。キリンが8年連続で「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に選出されたことは、高い評価基準を持つ中での成果であり、企業のプログラムが効果を上げていることを示しています。

キリンは2020年2月に「キリングループ環境ビジョン2050」を策定し、2050年までにバリューチェーン全体の排出量をネットゼロにするという意欲的な目標を掲げています。さらに2020年11月にはRE100に加盟し、2022年には食品企業として世界で初めてSBTネットゼロの認定を受けました。これらの取り組みは、キリンが環境問題に対して積極的な姿勢を持っていることを示しています。

また、2024年4月からは「キリンサプライチェーン環境プログラム」を始動し、参加するサプライヤーと連携してGHGの削減に向けた具体的な行動に取り組むことを決定しています。2026年には新たなFLAG目標の設定を含むSBTネットゼロ認定の再取得を目指しており、農産物由来の排出削減に関しても更なる努力を重ねています。

気候変動がもたらす様々な影響を考慮した上で、キリンは自然資本の持続可能な利用に向けた取り組みも推進しています。特に、自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）の「LEAPアプローチ」を試行的に導入し、自然エコシステムの影響を評価することに挑戦しています。2025年には東京大学大学院との共同研究を行い、環境的インパクトの評価を実施します。これにより、絶滅危惧種や生物多様性の状況を問い直す研究も進行中です。

キリングループは、自然の資源を原材料として利用し、企業活動を通じてポジティブなインパクトを与えることを目指しています。彼らは、生物資源、水資源、容器包装、気候変動などの複雑に絡み合う環境課題に対して、一貫した視点を持って取り組んでいるのです。そして、豊かな地球の資源を次世代に引き継ぐという理念を、バリューチェーンに関わる全ての関係者と共有することへの強い意志をもっています。

キリンホールディングスの取り組みは、国内外で大きな注目を集める中、今後も環境問題に鋭く目を向け、イノベーションを通じて持続可能な社会の実現を目指すことでしょう。彼らのさらなる道のりが期待されます。

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