新潟県庁で開催された男性職員向け育休セミナーの魅力とは

新潟県庁での男性職員育休セミナーの報告

2024年10月4日金曜日、新潟県庁にて「夫婦会議の育休セミナー」が開催され、参加した男性職員たちから高い満足度が寄せられました。このセミナーは、Logista株式会社が主催し、夫婦の対話メソッド『夫婦会議®』に基づき、男性職員が育児休業を取得するための準備と心構えを学ぶ場です。

セミナーの内容と目的

参加者は主にプレパパや新米パパたちで、合計20名が受講しました。約4時間のプログラムでは、Logista共同代表の長廣百合子さんと長廣遥さんが講師を務め、さまざまな視点から育児の実際や夫婦での協力の重要性について話しました。

受講の4つのステップ

1. 学ぶ！産前産後のリアル
実際の育児を体験したゲストスピーカーたちが、産前や産後に直面する現実の話を共有。
2. 聴こう！育休経験者のリアル
育休を取得した職員が自身の経験を語り、育休中の過ごし方や家事・育児の協力の大切さを強調。
3. 考えよう！充実した育休の過ごし方
受講者は自分にとって充実した育休の過ごし方を考え、具体的なプランを検討。
4. 活かそう！夫婦の対話メソッド『夫婦会議』
『夫婦会議®』の活用方法を学びながら、夫婦での効果的なコミュニケーションの重要性を理解しました。

受講者の感想

受講者からは、セミナーに参加したことで得られた気づきや実践したいことについてたくさんのフィードバックが寄せられました。多くの人が、「家族でより良い関係性を築くために学びを取り入れたい」とコメント。中には、「育休について具体的に話し合う場が持てなかった」と振り返り、新たな発見を得た人も多いようです。

さらに、セミナー後のアンケートでは、内容の理解が深まり、育児に対するモチベーションがアップしたとの回答が多数寄せられました。参加者の一人は、「自分の至らなさに気づき、まずは夫婦での対話を増やしたいと思いました」と述べています。

導入の背景

新潟県は2023年時点で男性職員の育休取得率が全国平均の30.1%に対し、驚異の75%と高い数字を示しています。今回のセミナーは、この流れをさらに加速させ、質の高い育休推進を図ろうとする取り組みの一環です。県庁の担当者は、「育休取得を促進し、職員が家庭と仕事を両立させられる環境を整えたい」と説明しています。

Logista株式会社の視点

Logista株式会社の共同代表長廣百合子さんと長廣遥さんは、夫婦で育児を通じて家庭環境を見直す重要性を強調します。「育休はただ取るものではなく、その過ごし方が家庭と仕事の充実に繋がります。夫婦での会話を増やし、お互いの考えを理解し合うことが解決への第一歩です」と述べています。セミナーでは『夫婦会議』を通じて、この対話の手法も詳しく紹介されました。

まとめ

新潟県庁で開催された「夫婦会議の育休セミナー」は、参加者にとって貴重な学びの場となり、育児への理解やパートナーシップの重要性を再認識する機会となりました。これからの時代、家庭と仕事のバランスを取るためには、夫婦でのオープンな対話が不可欠です。新たな知見を得た受講者たちが、自身の育児休業の取得に向けて自信を持って進めるよう、引き続きサポートが注目されるところです。