2026年ワーキングホリデー国別最低賃金レポート、欧州圏の賃金上昇が顕著に

株式会社スクールウィズが発表した「ワーキングホリデー先の国別最低賃金レポート2026」によると、2026年の最低賃金ベースの月収の最高額はルクセンブルクで49万5,195円、これは日本の全国平均の月収17万9,360円の約2.8倍に相当します。この結果は、特にドイツやアイルランド、オランダ、ルクセンブルク、英国の賃金上昇が顕著であることを示しています。

レポートの具体的な内容としては、ルクセンブルクの約49万円という値は、日本の約2.8倍にあたります。最低額に関しては、アルゼンチンの約3.6万円で、日本の約2割にとどまっています。その他の上位国には、オランダ、オーストラリア、アイルランド、イギリス、ドイツが名を連ねています。

特に注目すべきは、2024年度以降の月収増です。ドイツは29.6％の増加、アイルランドが28.9％、オランダは24.4％、ルクセンブルクは21.6％、イギリスが20.1％の増加を記録しており、高賃金国における月収上昇のトレンドが続いています。この傾向は、これまで英語圏が重視されがちだったワーキングホリデー市場において、欧州圏の高賃金国が新たな選択肢として浮上していることを意味します。

また、東欧諸国の伸び率も注目されます。ポーランドの月収は20万9,245円で日本の約1.2倍ですが、物価指数が1.00であり、現地での生活費が日本と同等であるため、渡航先としての魅力が増しています。反対に、ルクセンブルクやオランダは物価が高い一方で、月収もそれに見合った水準にあるため、稼ぐ額と生活コストのバランスを把握しておくことが重要です。

この調査の結果、代表取締役CEOの太田英基氏は、円安や留学費用の高騰を背景に、ワーキングホリデーへの関心が高まっている中、従来の英語圏の人気に加えて、特に欧州圏の高賃金国が今後の選択肢として重要になってくると語ります。2026年には、日本とマルタの間でワーキングホリデー制度が開始されることも新たな要素となります。この国は英語が通じる環境であり、公用語が英語とマルタ語のため、多くの日本人に魅力的です。加えて、非常に美しい街並みや文化も魅力の一環です。

ワーキングホリデーを計画する際には、賃金だけではなく、生活コストや語学学校、おすすめの求人情報の収集にも注意が必要です。特に、実際の日本人の仕事状況や市場動向も充分に検討されるべきです。希望する職種に就くためには、英語力や過去の経験も重要な要素となります。

最後に、株式会社スクールウィズは、世界16か国、約3,000校の語学学校を取り扱い、90,000名以上の留学相談を行っています。留学やワーキングホリデーの計画を考えている方には、情報収集の手助けをすることができるでしょう。公式サイトでは、英語留学やワーキングホリデーについてのお問い合わせや無料カウンセリングを受け付けています。特に、オンライン英語スクール『プレ留学』は、事前に英語力を高めたい方に好評です。これらの情報は今後の渡航計画の大きな助けとなるでしょう。