日本の就業観の変化：仕事の重要度が上がらない理由とは

株式会社インディードリクルートパートナーズ（IRP）には、日本の就業観に関する興味深いデータがあります。
2025年に実施された「グローバル就業意識調査」の結果によると、日本のフルタイムで働く人々の仕事に対する重要度が5年前と比べて「上がっている」と感じている人はわずか20.2％。これは主要国の中では最も低い数字です。この結果を受けて、日本の労働環境の変化やそこに潜む課題について検討してみましょう。

1. 調査結果の概要

IRPは、世界各国のフルタイム勤務者を対象にした調査を行いました。日本では12,360人、アメリカでは10,312人、中国、イギリス、フランス、ドイツそれぞれおります。
調査実施にあたっては、インターネットモニターを利用し、日本の四半世紀にわたる就業意識の変化を捉えました。

この調査結果から、日本の働く人々が仕事の重要度の上昇を感じにくい理由には、「ワークライフバランスの重視」や「成果が賃金に繋がらない」といった現状があると考えられます。ますます多くの働く人が労働時間とプライベートのバランスを意識しているため、仕事そのものの重要性が薄れてしまっているのです。

2. ワークライフバランス重視の影響

最近の傾向として、多くの企業がワークライフバランスを推進する方向にシフトしており、これが仕事の重要度を下げる要因になっているのかもしれません。忙しい毎日の中で、仕事だけが人生の中心ではなくなっています。家庭や趣味、自己成長の時間を確保することで、職場での満足度が向上することは重要ですが、一方で仕事そのものの重視が後退してしまう可能性もあるのです。

3. 賃金評価の不満

加えて、働く人々の期待と賃金が結びつかない現状も大きな要因です。多くの労働者が自らの働きが成果となり、それが賃金に反映されるとは考えていません。人手不足や物価上昇が賃上げの機運を募る中でも、成果に対する適切な評価やフィードバックが重要です。この調査からわかることは、評価を受けていると感じている人々がより高い自己効力感を持っていることです。

4. 企業ができること

企業側がこの課題を解決するためには、まず適正な評価を行い、有効なフィードバックを提供することが不可欠です。働く人々が自己成長を実感できる機会を提供することによって、意欲を引き出し、さらには企業全体の成長に連結することが期待されるでしょう。

5. 今後の展望

今後、企業が社員の成長機会を名実ともに模索し、適切なコミュニケーションをとることで、仕事の重要度を高める施策が実施されることが望まれます。これにより、日本の就業観はポジティブな方向に進化することが期待できます。

日本が世界経済において競争力を保ち続けるためには、働く人の意識改革が今求められています。今後の変化に注目したいところです。