アメニティがオフィスビル市場を左右する時代：2023年動向分析

近年、オフィスビルの選択肢として、現代的なアメニティの有無が賃料や空室率にとって重要な要素となってきています。筑波大学と三幸エステートの共同調査によると、2023年6月に発表されたレポートを受け、本稿でアメニティの経済効果についての最新の調査結果をお届けします。

調査の背景と目的

コロナ禍の影響を大きく受けたオフィス環境は、ますます変化しています。リモートワークの普及を受け、企業は新たな働き方を模索し、質の高いオフィスビルへの関心が高まりました。それに伴い、ラウンジ、屋上テラス、フィットネスなどの「現代的なアメニティ」が提供されるオフィスビルが求められるようになったのです。前回の調査では、こうしたアメニティが賃料や空室率にプラスの影響を与えることが確認されました。

調査の対象

今回の調査では、東京都心5区に位置する377棟の賃貸オフィスビルが対象となり、1フロアの面積が200坪以上、延床面積が3,000坪以上のビルに焦点を当てました。調査では、現代的なアメニティの有無が賃料や空室率にどのように作用しているかを分析しました。

現代的なアメニティの影響

調査結果によると、現代的なアメニティを有するオフィスビルは、賃料が平均で5.1%高いことが明らかになりました。一方で、空室率は2022年に見られた顕著な差は消失し、微弱な差異に留まっています。これはリニューアルによって新たなアメニティが追加されたビルが増加したため、以前よりも市場全体のアメニティの充実が進んでいることを示唆しています。

賃貸借契約においては、企業にとって魅力的なオフィスビルを見つけることが重要ですが、成約までに時間がかかることも少なくありません。しかし、リニューアル後に現代的なアメニティが付加されたビルでは、時間の経過とともに空室が解消されているという報告もあり、依然として「アメニティ豊富なオフィスビル」の需要が高いことが示されています。

今後の展望

今後も、アメニティの有無がオフィスビル全体の賃料に与える影響は続くと考えられます。ただし、働き方の多様化や技術革新により、オフィスビルに求められるアメニティはますます多様化しています。次回の調査では、現代的なアメニティに加えて、オフィスビル全体の質に関する広範な動向を探求する予定です。

このように、アメニティがオフィス市場に与える影響は今後も増大し続けると見られ、企業やオフィス経営者にとって重要な指標となるでしょう。