老後への備えが不安視される中、貯蓄の実情はどうなっているのか？

2024年5月頃から「老後4000万円問題」がSNS上で話題になり、多くの人々がその必要性や実情について論じています。この問題の背景には、物価の高騰、円安、そして社会保険料の増加といった経済環境が影響しています。こうした状況下で、現在の貯蓄額や老後を迎えるにあたっての不安要素はどのようなものか、アントプロダクション株式会社が実施した最新のアンケート調査結果から探っていきます。

調査の概要

このアンケートは、2024年7月19日から22日にかけて、日本在住の男女300人を対象に行われました。調査方法はインターネットによる任意調査で、男女の年代による貯蓄額や老後の不安をテーマにしています。

貯蓄額の実情

アンケート結果によると、現在の貯蓄額が100万円未満の人が約39.3%に達し、実際に「貯金100万円以下」であることが分かりました。回答者の中で最も多かった貯蓄額が「～500万円」で28.3%に及び、次いで「～50万円」と続きます。一方で、5000万円以上の貯蓄を持つ層はわずか1.7%という結果となっています。特に印象的なのは、40代の回答者の中で42.6%が貯金100万円以下であるという点です。

老後に対する不安

調査結果から、81.0%が老後に対して大きな不安を感じていることが浮き彫りになりました。特に「とても不安」と回答した人が約40.7%を占め、「不安はかなりある」とする人も40.3%という僅差でした。不安を感じない層はわずか4.0%に留まります。

多くの人は老後に対し、特に「お金」と「健康」に対する不安を強く感じていることが示されました。具体的には、89.0%が「お金」に関する不安を挙げ、次いで70.3%が「健康」に対する不安を感じています。

不安への対策

では、多くの人々はこの不安に対してどのように対策を講じているのでしょうか。最も多いのは「貯金」で、63.0%がこの方法を選択しています。さらに、NISAやiDeCoを利用している人も約33.7%に上り、固定費や浪費の見直しを行っているのは約30.3%です。しかし、15.6%の人は特に何の対策もしていないとのことです。

定年後も働きたい人々

老後資金の不足を踏まえ、定年以降も働く意思を持つ人は38.0%に達しました。うち「元気な限り働きたい」と考えているのは15.3%、最も多い年齢層としては65歳での働き続けることを希望する人が占めています。

まとめ

この調査により、多くの日本人が老後の生活に対して不安を抱えていることが明らかになりました。特に、貯蓄額が2000万円や4000万円と言われる金額を遥かに下回っている現状で、貯金が100万円以下の人々は約4割に達します。老後の不安を軽減するためには、今からできる資産形成や生活習慣の見直しなど、早期の対策が求められるでしょう。

アントプロダクション株式会社の運営する保険の無料相談サービス「グッドカミング」では、このようなお金に対する疑問や知識を得るための情報発信を行っています。老後の不安を抱える方はぜひ、同社のサイトを覗いてみてください。