赤ちゃん用非常食、家庭での意外な用途と防災への備えの実態

赤ちゃん用非常食が示す家庭内の防災意識

最近、北海道産の無添加ベビーフード「Baby Potage」を展開する株式会社Hokkaido productsが行った防災に関する実態調査の結果が発表され、赤ちゃん用非常食が家庭内で意外な使用法をされている実態が明らかになりました。調査によれば、赤ちゃん用に備蓄していた非常食を家族が食べていたケースが大変多く、それにはいくつかの理由があります。

調査の概要と結果

調査対象は子どもがいる家庭300名で、調査期間は2026年8月24日から8月25日までの二日間。主にインターネットを通じて行われ、有効回答数は300件でした。調査結果からは、災害時に食に困りそうな人のイメージと実際の状況にもギャップが見られることがわかりました。

まず、「災害時に最も食事に困りそうな人」として最も多く選ばれたのは「赤ちゃん」で、33.7%の回答がありました。これは、保護者の間での意識が高いことを示しています。しかし、実際に災害時に食事に困ったのは、赤ちゃん以外の家族も多く、特に「体調不良だった家族」が55.7%と最も多く取り上げられました。これにより、実際に誰が困るかのイメージと実態にはズレがあることが浮き彫りになりました。

非常食の多用途性

調査では、赤ちゃん用の非常食を実際に家族が食べたことがあると回答したのは40.7%に達しました。赤ちゃん以外の家族がこの非常食を選ぶ理由として最も多かったのが、調理器具や水の不足から「水や調理器具が使えなかったから」という理由が44%で答えられました。さらには、「大人用の非常食が食べづらかった」という意見も38%ありました。このような状況下、赤ちゃん用のポタージュ状の非常食が、家庭全体での防災食として役立つ場面があったことは、今後の備蓄の考え方に影響を及ぼすかもしれません。

家族全体の防災食へのニーズ

「乳幼児用」ではなく「家族みんなの共通防災食」として重要視されていることも明らかになりました。調査の結果、「乳幼児用ではなく、共通の防災食としてポタージュ状の食品を備えたい」と感じる人は73%に上りました。こうした結果は、赤ちゃん用の非常食のニーズが、単なる婴児のためのものから、家族全体に及ぶことを示しています。これにより、防災時の食の選択肢が広がり、災害への備えがより確実なものとなるでしょう。

Baby Potageの背景

Baby Potageは、北海道産の新鮮な食材を使用し、現役のママたちが抱える離乳食の悩みを解決するために作られました。添加物や保存料を使用せず、安全でおいしい製品を提供することに力を入れています。2018年の発売以来、年間100万食以上の販売を記録し、多くの親子に選ばれる商品となっています。

この調査結果を受け、Hokkaido productsは赤ちゃん用から家族全体に向けた防災食へのシフトを進め、より安心して食べられる製品を提供し続けることでしょう。災害時の備えや意識を高めるためにも、今後のさらなる取り組みに期待が寄せられます。