介護施設における高齢者転倒予防の新たな試みとその成果

高齢者転倒予防の新たな試みとその成果

2025年10月、全国の医療関係者が大阪に集まり、「救急医学がデザインする“命輝く未来社会”とは」をテーマにした第53回日本救急医学会総会・学術集会が開催されました。この場で、高齢者の転倒検知を目的とした分解能に優れたレーダー技術について、重要な発表が行われました。

高齢社会の現実と介護の逼迫

日本は急速に高齢化が進行し、65歳以上の高齢者人口が増加しています。2030年には約900万人の要介護者が予想されており、介護施設の需要が急増しています。それに伴い、介護職員の不足も深刻化しており、2040年には約272万人の人手が求められる見込みです。特に、在宅で家族の介護を行う「ビジネスケアラー」の需要も高まり、経済損失は約9.1兆円に達するとされています。

転倒リスクの認識

要介護となる主な要因は、多くが転倒によるものです。運動機能低下などによる転倒の研究結果では、高齢者が住居内で転倒するリスクが年間769万件に上るとされており、転倒によって重篤な怪我を負うことは生活の質を大きく損なう要因です。特に、大腿骨骨折や脳卒中を引き起こす転倒事故の早期発見と適切な措置が求められています。

高精度レーダーによる検知技術

今回の実証実験では、高分解能のレーダーセンサが重要な役割を果たしています。特別養護老人ホームや認知症高齢者グループホームなど、さまざまな介護施設での実施が行われ、その効果が確認されました。具体的には、転倒後の通知が早急に行われ、介護スタッフが迅速に対応できる可能性を探求しました。

実証結果とその意義

実証実験の結果、特別養護老人ホームでのケースでは、転倒から46分後にスタッフが救助したという事例がありました。この実証データにより、もし転倒の通知が即座にされていれば、45分早く救助に至った可能性が示唆されました。また、住宅型有料老人ホームでは、パーキンソン病患者の転倒増加をレーダーが捉え、部屋のレイアウト変更など転倒予防措置が講じられました。

高齢社会における新たなソリューション

今回の取り組みは、介護業務の効率化を図る可能性を示しています。早期に転倒を検知することで、迅速な対応につなげ、さらには介護業務そのものの効率向上や、高齢者の安全な生活を実現するための重要な手段となるでしょう。

今後、こうした先端技術を駆使した介護施設や住宅における「転倒」の即時検知システムが普及することで、高齢者により良い生活環境を提供し、介護の質向上に寄与することが期待されています。技術の進化とともに、高齢者やその家族への支援が充実し、安心して暮らせる社会の実現に向けて大きく前進することが望まれます。