従業員のエンゲージメント向上に向けた課題分析とソリューション提案

株式会社リクルートが運営するHRサーベイサービス『Geppo』が実施した、全国15,000人を対象にした「エンゲージメントと行動・成果の実態把握調査」の結果が発表されました。この調査は、職場における推奨度を測定する指標である「eNPS」を用いて行われ、その結果から日本の企業における従業員の意識や行動に関する重要な知見が得られました。

調査結果の概要

調査の結果、日本の職場におけるeNPSは-75.0という低い評価となり、わずか3.5%の人が職場を推奨できると回答。反対に78.5%は批判者に分類され、評価の厳しさが目立ちました。これは企業が抱える重大な課題を浮き彫りにしています。eNPSは、推奨者と批判者の行動差に注目することが重要で、その結果が企業のパフォーマンスにどのように影響しているかを分析する必要があります。

特に注目すべきは、エンゲージメントの高い層が示した自発的な組織貢献行動の活発さです。例えば、エンゲージメントが高い層は、リファラル採用への協力が約6.9倍、また新ITツールを周囲に展開する行動も約4.6倍の頻度で行っていることが分かりました。このことは、従業員が自発的に行動する環境が、企業の成長に寄与する要素であることを示しています。

ミスの隠蔽とエンゲージメント

一方で、業務上のミスを報告しない割合が、批判者は推奨者の約1.8倍であることも問題です。この状況は、エンゲージメントの低さが単なるモチベーションだけではなく、企業の健全性にも影響を与えることを示唆しています。もし従業員がミスを報告しない場合、その問題は放置され、企業全体のリスクも高まります。

上司のサポートがカギ

調査では、従業員が仕事へのやる気を失った際、上司のサポートがエンゲージメントを高めることが示されました。具体的には、上司のサポートで回復した人のeNPSは-42.9であり、自力で回復した人は-80.1と、37.2ポイントの開きが見られました。これは、上司が従業員に対して関心を持ち、サポートすることがエンゲージメント向上に直結する重要な要素であることを示しています。

さらに、上司のサポートが1つでもあるとeNPSが18.8ポイント改善し、特に定期的な1on1や体調への気づきが効果的であることが分かりました。これは特別な施策以上に普段からの関心が重要であることを物語っています。

結論

この調査から見て取れるのは、組織のエンゲージメントを高めるためには、従業員が小さな違和感や不調を感じた際に早期に察知し、本音を言えるような環境を整えることが不可欠であるということです。ツールや手法だけではなく、人と人との関係性がより良い職場環境を形成する鍵となるでしょう。これからの企業は、従業員一人ひとりのエンゲージメントを高める取り組みを進め、より生産的な組織運営を目指す必要があります。特に自社の温度感を把握するためには、定期的な調査とフィードバックが不可欠です。息の長い取り組みが求められる今、企業はさらなる変革を遂げるチャンスが待っています。